野尻武敏　( ノジリタケトシ )

１９２４年生まれ、大分県出身。１９４９年、神戸経済大学（現神戸大学）卒業。１９５０年から神戸大学経済学部、助手、講師、助教授、教授を歴任。１９８８年、神戸大学を定年退官、のち２００２年まで大阪学院大学経済学部教授。現在、神戸大学名誉教授、大阪学院大学名誉教授、ひょうご震災記念２１世紀研究機構顧問、生活協同組合コープこうべ協同学苑学苑長。経済学博士。専門分野、経済政策論、比較経済体制論、高齢化問題、 続きを読む

野村資本市場研究所　( ノムラシホンシジョウケンキュウジョ )

野沢太三　( ノザワダイゾウ )

昭和８年５月長野県辰野町に生まれる。昭和３１年３月東京大学工学部土木工学科卒。昭和３１年４月日本国有鉄道入社。昭和５６年４月長野鉄道管理局長。技術士（建設部門）。昭和５７年１２月本社施設局長。工学博士。昭和６１年７月参議院議員（比例区）当選。北海道開発政務次官。平成４年７月参議院議員（比例区）２期目当選。参議院外務委員長、決算委員長。平成１０年７月参議院議員（比例区）３期目当選。自民党整備新幹線建 続きを読む

野中潤　( ノナカジュン )

東京学芸大学大学院修士課程修了（教育学）。現在、都留文科大学教授。専門分野は国語教育学、日本近代文学。研究テーマに、教科書教材論、教育ＩＣＴ、敗戦後文学、震災後文学など。ロイロノートスクールやＧｏｏｇｌｅ　ＣｌａｓｓｒｏｏｍなどのＬＭＳ（学習管理システム：Ｌｅａｒｎｉｎｇ　Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ　Ｓｙｓｔｅｍ）を活用した教育設計の授業や、ＬＭＳを活用した相互評価、パフォーマンス評価、まなボードやｉＰ 続きを読む

野津幸治　( ノツコウジ )

野口建彦　( ノグチタケヒコ )

野口弥吉　( ノグチヤキチ )

農商務省山林局　( ノウショウムショウ )

野田勝二　( ノダカツジ )

千葉大学環境健康フィールド科学センター・助教。農学博士。専門は果樹園芸学、健康機能園芸学。柑橘類の研究のほか、園芸療法・園芸福祉に関する研究も行っている。また市民とともに、サスナティブルな街づくりの活動にも参画している（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです） 続きを読む

納税協会連合会　( ノウゼイキョウカイレンゴウカイ )

農業施設学会　( ノウギョウシセツガッカイ )

野坂晃史　( ノサカコウジ )

野崎浩成　( ノザキヒロナリ )

野田智義　( ノダトモヨシ )

大学院大学至善館理事長・学長。特定非営利活動法人アイ・エス・エル（ＩＳＬ）創設者。１９８３年東京大学法学部卒、日本興業銀行入行。その後渡米し、マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）より経営学修士号（ＭＢＡ）、ハーバード大学より経営学博士号（ＤＢＡ）を取得。ロンドン大学ビジネススクール助教授、インシアード経営大学院（フランス）助教授を経て帰国。既存のＭＢＡ教育に飽き足らず、２００１年、財界トップ等１２０ 続きを読む

野田由美子　( ノダユミコ )

バンク・オブ・アメリカ東京支店、日本長期信用銀行（本店・ニューヨーク支店・ロンドン支店）勤務を経て、１９９８年にＰｗＣ（英国）に入社。その後、ＰｗＣ日本に移り、日本のＰＦＩ・ＰＰＰ市場の創設に貢献。横浜市副市長、清華大学日本研究センター（北京）シニアフェロー、ＰｗＣアドバイザリーインフラ部門統括を経て、２０１７年にヴェオリア・ジャパン合同会社代表取締役社長に就任。現在、同社代表取締役会長。その他、 続きを読む

野田芳成　( ノダヨシナリ )

株式会社船井総合研究所シニアコンサルタント。１９６９年生まれ。船井総研入社以来、総合リサイクルショップや古着店などのリサイクルビジネス、ビデオレンタル店、書店などのメディアショップを中心とした小売業の開発・活性化支援を中心に活動。他にも英会話教室、回収資源業、リフォーム、建設機械レンタル業など１２業種９０社以上のコンサルティングに従事。小売店やサービス業など５００社を越える商圏調査や競合店調査を基 続きを読む

野口勲　( ノグチイサオ )

野口忠　( ノグチタダシ )

延岡健太郎　( ノベオカケンタロウ )

１９５９年　広島県生まれ。現在、同志社大学大学院ビジネス研究科教授。主著：『マルチプロジェクト戦略』（日経・経済図書文化賞、有斐閣、１９９６年）、ほか（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです） 続きを読む

野瀬正治　( ノセマサハル )

関西学院大学社会学部・社会学研究科教授。１９５６年福岡生まれ。大阪大学大学院国際公共政策研究科博士課程修了。博士（国際公共政策）。東レ（滋賀労務）、日本総合研究所（人事労働政策クラスター長・主任研究員）を経て、２００１年に関西学院大学社会学部助教授に就任。この間、メルボルン大学労使関係法研究センター（ＣＥＬＲＬ）・モナシュ大学雇用企業法研究グループ（ＷＣＬＲＧ）客員研究員、大阪府商工労働部客員研究 続きを読む