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人物・団体(著者) > 「マ」で始まる人物・団体(著者)
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1939年東京四谷に生まれる。千葉大学文理学部卒業後、NHKのアナウンサーを経て、フリーのTVのキャスター、ジャーナリストとして活躍。日本腎臓学会、日本透析医学会をはじめ、多くの学会の倫理委員。現在、NPO法人腎臓サポート協会理事長、認定NPO腎臓病早期発見推進機構(IKEAJ)理事、高齢社会をよくする女性の会(理事・運営委員)等々。2016年山上の光賞ボランティアの部門受賞(本データはこの書籍が 続きを読む
認定NPO法人東葛市民後見人の会 前理事長。茨城大学名誉教授。福祉社会学専攻(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです) 続きを読む
建築家。社団法人大阪南太平洋協会(ASPA)(現一般社団法人南太平洋協会)初代理事長。大阪大学大学院建築工学修士課程修了。大手建設会社に勤務後、1年9か月に及ぶヨット世界周航の旅へ。その旅で太平洋島しょ国の時間軸に、後に沖縄で旧暦に出合う。1981年に社団法人大阪南太平洋協会を設立。活動を通して太陰太陽暦をもとにおだやかなアジアの時の流れに身を委ねた和のスローライフの時間軸、エコロジカルな暮らし方 続きを読む
1979年福岡県生まれ。福岡大学中退後、日本映画学校(現・日本映画大学)へ。卒業後、映像ジャーナリスト遠藤盛章のアシスタントを経て、東京の三畳一間を拠点にアジア各地の映像取材をして糊口をしのぐ。2009年に戦後、タイやビルマ国境付近に残った未帰還兵を追ったドキュメンタリー映画『花と兵隊』を発表、第1回田原総一朗ノンフィクション賞奨励賞を受賞(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたもので 続きを読む
1940年東京生まれ。ジャーナリスト。横浜市立大学(生物科、後に数学科)卒。元「しんぶん赤旗」科学部長、同編集委員。元「東京民報」記者。原発問題で日本ジャーナリスト会議奨励賞(第24回)受賞。2000年から諌早湾干拓の公共事業問題や「有明海異変」など海洋環境悪化の問題にとりくむ(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです) 続きを読む
1963年九州大学大学院教育学研究科博士課程(文化人類学専攻)退学。同年九州大学教育学部附属比較教育文化研究施設助手。1966〜67年アメリカ・スタンフォード大学人類学科留学・同大学東亜研究委員会研究助手。1969年福岡大学人文学部助教授。1971年福岡大学人文学部教授。現在に至る。2000年博士の学位取得(人間環境学、九州大学)(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです) 続きを読む
科学ジャーナリスト。京都大学大学院農学研究科修士課程修了。毎日新聞社の記者を経て独立。食品の安全性や環境影響等を主な専門領域として、執筆や講演活動などを続けている。主な著書は『メディア・バイアス あやしい健康情報とニセ科学』(光文社新書、科学ジャーナリスト賞受賞)など。2021年7月より内閣府食品安全委員会委員(非常勤、リスクコミュニケーション担当)(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されて 続きを読む
戦略コンサルティングファーム、株式会社Dear Japan代表。人・組織・事業のインキュベーションを手がける戦略コンサルタント。企業価値向上に直結させる人事組織戦略・キャリア開発戦略・リクルーティング戦略立案のエキスパート。CFP認定者。新卒採用、中途採用での面接官としての経験に加え、採用者への面接指導の経験も豊富。かつてはビジネス雑誌、ファッション雑誌編集長として活躍した経験を持ち、メディアクリ 続きを読む
昭和32年、静岡県に生まれる。中央大学法学部卒業。東京弁護士会に所属。離婚事件を数多く手がけるかたわら、不動産取引、借地借家、相続、交通事故など、生活を取り巻くさまざまな問題について、幅広く弁護活動を展開している(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです) 続きを読む
1930年神戸市生まれ。学制改革により旧制松本高等学校を1年で修了後、東京大学に進学。同法学部・大学院にて丸山眞男に師事。北海道大学法学部助教授、同教授、国際基督教大学教授、東京女子大学丸山眞男文庫顧問などを歴任。現在、北海道大学名誉教授。専攻は日本政治思想史(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです) 続きを読む
1958年、神奈川県川崎市生まれ。慶應義塾大学法学部政治学科卒業。松下政経塾3期生。87年神奈川県議会議員に当選、93年衆議院議員に当選し3期務めた後、2003年神奈川県知事となり2期務める。13年参議院議員として国政復帰。政治活動の傍ら、歴史研究と著作活動を展開(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです) 続きを読む
法務大臣官房訟務部付検事、国税不服裁判所(本部)審判官、東京地方裁判所判事、日本大学法学部教授を歴任して、現在日本大学大学院法学研究科講師(租税法担当)、弁護士。政府税制調査会専門委員。租税法学会理事、日本税法学会理事、日本公法学会会員(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです) 続きを読む
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