島倉原

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MMTとは何か 日本を救う反緊縮理論 角川新書

島倉原

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基本情報

ジャンル
：
ビジネス・経済
ISBN/カタログNo
：
ISBN 13 : 9784040823232
ISBN 10 : 4040823230
フォーマット
：
本
出版社
：
KADOKAWA
発行年月
：
2019年12月
発売国
：
日本
追加情報
:
３０４ｐ；18

内容詳細

いま、世界各国で議論を巻き起こすＭＭＴ（現代貨幣理論）。誤解や憶測が飛び交う中で、果たしてその実態はいかなるものなのか？根底の貨幣論から具体的な政策ビジョンまで、この本一冊でＭＭＴの全貌が明らかに！

目次 : ＭＭＴはなぜ注目されているのか/ 第１部　ＭＭＴの貨幣論（貨幣の本質/ 預金のメカニズム/ 主権通貨国における政府の機能）/ 第２部　ＭＭＴの政策論（ＭＭＴの租税政策論/ 機能的財政論/ 就業保証プログラム）/ 第３部　ＭＭＴから見た日本経済（日本は財政危機なのか/ 日本経済には何が必要なのか/ 民主主義はインフレを制御できるのか）/ おわりに―ＭＭＴをどのように生かすべきか

【著者紹介】
島倉原 : １９７４年、愛知県生まれ。経済評論家、株式会社クレディセゾン主任研究員。東京大学法学部卒業。株式会社アトリウム担当部長、セゾン投信株式会社取締役などを歴任。経済理論学会および景気循環学会会員。現在、京都大学大学院工学研究科博士課程（都市社会工学専攻）に在籍。会社勤務の傍ら、積極財政の重要性を訴える経済評論活動を行っている（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

（「BOOK」データベースより）

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読書メーターレビュー

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  • とくけんちょ さん

    読了日：2020/04/19

    れいわ、山本太郎が掲げる政策は支持すべき政策なのか。いわゆるMMT、現代貨幣理論そのものを金融政策としているようなので、少し勉強をと本書を手に取った。あくまで一理論なので、正しいかどうかは現実への当てはめと検証が必要だと思う。非常に説得力のある理論である。消費税廃止、完全雇用とわかりやすく受けがいい、演説にはもってこいだ。

  • とくけんちょ さん

    読了日：2023/02/28

    なぜ日本経済は停滞しているのか。本書では、あくまでmmtの考え方ではあるご、税金の考え方や国や政府としての収入源などについて理解がすすんだ。経済といえばややこしく、とっつきにくく、専門家任せという印象だ。多くの大人もわかっているとは言い難い。国民が税や物価上昇などの基本的なメカニズムを学ぶことが必要で、そのこと自体が経済成長の出発点でなかろうか。

  • yyrn さん

    読了日：2020/03/12

    詳しくない分野の話を専門家から聞くと、ああそういうものなのかと納得してしまうが、でもそれは違うと別の専門家から主流理論の矛盾点を解説されるとああなるほど、そうかもねといとも簡単に手のひらを返してしまう。この本は、主流派からトンデモ理論と嫌悪されているMMT（現代貨幣理論）を丁寧に解説している本で、収入の倍以上の借金がある日本の物価がなぜ長年安定しているのか？以前から疑問に思っていた点をMMT理論で分かり易く解説されるのだが、米国大統領選の民主党候補者B・Sの極端な主張のようにも感じるしなあ。

  • 謙信公 さん

    読了日：2024/06/12

    MMTは主流派経済学の常識をひっくり返し、長期停滞する日本経済の実態を解明し、解決法を提示し得る経済理論。変動為替相場制を採用する主権通貨国は、自国通貨建てでの支出に制約はなく、デフォルトのリスクもない。税金は財源、国債は資金調達手段ではなく、所得、金利に働きかけ、経済を調整する政策手段。その目的は、完全雇用と物価安定。財政赤字や国債残高を気にせず、大胆な財政出動で需要を創出し経済成長を図るべき。「一番役に立たない学問は経済学」と何かの本で読んだ記憶があるが、主流派経済学がいかに現実離れしたものであるか。

  • sasara さん

    読了日：2021/06/10

    自国貨幣の信用があるうちはバンバン刷って国債も限りなく発行し続けて財政赤字が膨大になっても全然大丈夫だよ何故なら日本は何十年も実行しているのに全然インフレにも通貨危機なってないジャンが根拠らしい。日本が失敗したのは同時に緊縮財政、消費税増税で財政健全化をしようとした政策がダメだったらしい。米民主党左派がどんなに支持しても総選挙を控えこの素晴らしい理論は日本ではどの政党もシカト中らしい(泣)

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島倉原

１９７４年愛知県生まれの千葉県育ち。東京大学法学部卒業。株式会社アトリウム担当部長、セゾン投信株式会社取締役などを経て、現在、株式会社クレディセゾン主席研究員。経済理論学会及び景気循環学会会員（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

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