山本康正

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テックジャイアントと地政学 日経プレミアシリーズ

山本康正

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基本情報

ジャンル
：
ビジネス・経済
ISBN/カタログNo
：
ISBN 13 : 9784296117192
ISBN 10 : 429611719X
フォーマット
：
本
出版社
：
日経ＢＰ
発行年月
：
2023年03月
発売国
：
日本
追加情報
:
２４８ｐ；18

内容詳細

ＣｈａｔＧＰＴやＷｅｂ３が話題になる一方、ＧＡＦＡＭの成長が鈍化し、大きく事業整理するなど経営が曲がり角を迎え、そしてウクライナ侵攻によって地政学リスクが顕在化した。こうした海外の最新動向について、シリコンバレーと往来する著者が解説する。

目次 : プロローグ　シリコンバレーとの往来から見えてきた日本の近未来/ １　ＣｈａｔＧＰＴが与える衝撃/ ２　テクノロジーが変える地政学/ ３　曲がり角のテックジャイアント/ ４　メタバース＆Ｗｅｂ３、先端技術ブームの実態/ ５　日本人が知らない世界の最新常識

【著者紹介】
山本康正 : 京都大学経営管理大学院客員教授。東京大学修士号取得後、三菱ＵＦＪ銀行米州本部にて勤務。ハーバード大学大学院で理学修士号を取得後、グーグルに入社し、フィンテックや人工知能（ＡＩ）などで日本企業のデジタル活用を推進。企業の新規事業やＤＸ、ＥＳＧ、ＳＤＧｓ、ベンチャー投資（ＣＶＣ）の助言も行う。京都大学大学院総合生存学館特任准教授も兼務（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

（「BOOK」データベースより）

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読書メーターレビュー

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  • パトラッシュ さん

    読了日：2023/07/22

    恐怖政治や軍事占領ではなく、生活のインフラ運用技術を掌握する形で巨大テック企業が世界を支配しつつある。優れた技術が誕生すれば、それに同化して変貌を厭わない融通無碍ぶり。この支配ゲームには一部のエリートしか参加できず、知らぬうちに遠い国の企業が自分たちの国を所有している状況といえる。こんな社会の移り変わりの激しさに、日本は最も対応しにくい。和を以て貴しとなし、責任追及を極度に恐れ、寄らば大樹の下という国民性が、世界の潮流から取り残される原因なのだ。日本が21世紀を生き延びられるのか、不安に襲われる警世の書。

  • Ujiro21 さん

    読了日：2023/03/24

    テックジャイアントやスタートアップと投資家目線のテクノロジー、マーケティング用の宣伝文句や短期利益の追求など、中にいる人から発信される情報は興味深く読めた。要素技術の多くはニュースで得られる内容が多く一般的内容でサラッと読み終わるが、随所に書かれる著者の日本国への鼓舞は未だ諦めていない人がいるんだなと少し勇気をもらう。一方で、テック企業が作り上げていく文化への警鐘などの視点は無く、あくまでもハイテクは社会に浸透される物としての書かれ方には息苦しさを感じた

  • rockwave1873 さん

    読了日：2023/07/20

    ○Web３やメタバースといった概念が先行しているものより、着実に進化している人工知能をウォッチする事が必要○ユーザインターフェースの差別化により成長をしてきたツィーターとメタには「自社固有のテクノロジーの弱さ」がある○アップルが預金口座、ポイントに利子が付く時代○アマゾンで日常生活が完結する日が現実に○ティックトックでは検索せずともスワイプ操作によりＡＩで推薦された動画が流れてくる○ＧＡＦＡではなく「Big Tech」○批判的思考が重要。デジタル技術といったリテラシーを社会人以降も自発的に学ぶ習慣が必要

  • SORA さん

    読了日：2023/05/12

    GAFAMといったテックジャイアントの直近の動向を把握することができる。特に各企業の経済圏の覇権争いや、スタートアップなどの相次ぐ買収は注目すべきだろう。 また、Amazonとヤマダ電機の協業から見るように、各企業は敏感にアンテナを張り、変革していかなければ生き残れないということが述べられている。 そして、日本が世界の流れに取り残されないための戦略を考えられるいい機会となった。

  • mm71 さん

    読了日：2023/03/25

    最新のテクノロジー情報とビジネスについて、わかりやすく解説。マイクロソフトオフィスへのchatgptの取り込みについて、いち早く予測しているのはさすが。ヤマダ電機とアマゾンの協業、政府や東京都のスタートアップへの支援についての考察もためになります。

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京都大学経営管理大学院客員教授。１９８１年、大阪府生まれ。東京大学で修士号取得後、三菱東京ＵＦＪ銀行（現・三菱ＵＦＪ銀行）米州本部にて勤務。ハーバード大学大学院で理学修士号を取得後、グーグルに入社し、フィンテックやＡＩなどで日本企業のデジタル活用を推進。京都大学大学院総合生存学館特任准教授も兼務（本

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