米中の新冷戦時代 漁夫の利を得る日本株

米国VS中国の貿易戦争は始まりにすぎない！
新冷戦時代の突入で世界リスクが高まる中、外国人マネーは日本に流れ込む。
2019年からの本格的上昇相場で、日経平均は2万7000円を付ける。

米中新冷戦で世界経済リスク→財源ルートの確保、多数イベント、企業の業績好調、雇用強化など
外国人投資家、ヘッジファンドのマネー投資先は、結果的に日本になだれ込み、
結果的に”漁夫の利”を得る。これは日本が黄金期を迎えた、米ソの冷戦時代の歴史の再来である。

【2020年に新たな経済秩序が誕生するまでに、日本が好機をつかむ】
●中間選挙後のトランプ大統領への惜置
●米国エスタブリッシュメントが戦略を180度変えた
●リーマンショックの再来を示す「ヒンデンブルクオーメン」のシグナル
●共産党終焉のシナリオ。中国の”一路一帯”は習独裁への夢想
●再崩壊へ、もうどうにもならなくなった韓国
●EU分裂化へ本格的な年を迎えた欧州諸国
●中東はサウジの王位継承問題で混沌としたまま
●日本は「サイバーテロ問題」「新財源確保」「高齢化社会」など新対策で乗り越える・・・など

【著者紹介】
今井澂 : １９３５年東京生まれ。浦和高校、慶應義塾大学経済学部卒業後、山一證券入社。山一證券経済研究所、山一投資顧問を経て、日本債券信用銀行顧問に転職。英国との合併会社である日債銀ガートモア会長、日債銀投資顧問専務、慶應義塾大学商学部講師、白鴎大学経営学部教授などを歴任。公益財団法人年金シニアプラン総合研究機構理事、ＮＰＯ法人金融知力普及協会理事を務める（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）