「スーパー新幹線」が日本を救う 文春新書

藤井聡

基本情報

ジャンル
ISBN/カタログNo
ISBN 13 : 9784166610778
ISBN 10 : 4166610775
フォーマット
出版社
発行年月
2016年05月
日本
共著・訳者・掲載人物など
:
追加情報
:
223p;18

内容詳細

東京や太平洋側への一極集中を解消し、みんなの「ふるさと」をもう一度活性化させる。マイナス金利のいまだからこそできる、究極の公共事業―それが新幹線なのだ!

目次 : 1章 新幹線のディープインパクト―金沢、函館からの報告/ 2章 新幹線は「日本復活」の最優良プロジェクト/ 3章 日本復活の「切り札」―リニア新幹線/ 4章 「関西復活」の即効薬―北陸新幹線を関空へつなぐ/ 5章 四国を救う特効薬―四国新幹線/ 6章 「九州は一つ」を実現せよ―九州新幹線/ 7章 日本海側に活力を取り戻す―日本海新幹線構想を実現せよ!/ 8章 「第二期・整備計画」の策定を急げ!

【著者紹介】
藤井聡 : 1968年奈良県生まれ。京都大学工学部卒、同大学院工学研究科修士課程修了後、同大学助手、スウェーデン・イエテボリ大学心理学科客員研究員、東京工業大学助教授、教授を経て、2009年より京都大学教授。専門は公共政策論、都市社会工学。内閣官房参与(防災・減災ニューディール)。表現者塾(発言者塾・西部邁塾長)元塾生。03年土木学会論文賞、05年日本行動計量学会林知己夫賞、06年「表現者」奨励賞、07年文部科学大臣表彰・若手科学者賞、09年日本社会心理学会奨励論文賞、同年度日本学術振興会賞等を受賞(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

(「BOOK」データベースより)

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読書メーターレビュー

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  • TA さん

    リニア開通予定は東京-名古屋間で2027年、名古屋-大阪間が2045年となってる。もし、東京、名古屋、大阪間が同時に開通できれば、東京-名古屋間のみ開通した場合と比べて年間7.5兆円GDPが上がり、18年間で135兆円も差が出る。税収はだいたいGDPの1割だから13兆円が税収で入る。名古屋-大阪間の建設費用が3.5兆円だから、政府が拠出しても同時に三都市繋いだほうが長期的にみて儲かるはずなのに、みすみす逃すなー、という筆者の主張のひとつを紹介。

  • hk さん

    戦力の逐次投入は兵法の愚といったものだが、日本における新幹線投資の小出し後出しぶりは愚の骨頂だ(怒)。1964年、世界に先駆けて高速鉄道の実用化にこぎつけ、それが世界に冠する技術大国日本の嚆矢となった。ところがそこからが頂けない。東海道新幹線と関東周辺の新幹線の整備だけで溜飲をさげ、地方の高速鉄道整備は遅々として進まなかった。本書内で紹介されているように、欧州では高速鉄道が網の目状に整備されている。しかも人口20万人以上の都市には満遍なくいきわたっているという充実ぶりだ。 これは欧州において観光産業が盛ん

  • Shun さん

    整備新幹線ほど地方創生、国土強靱化、デフレ脱却、財政健全化に適した事業は無いと云うことである。あのクルーグマン、緊縮派?のIMFラガルド理事さえも公共投資は必要だと認めているが、日本では無駄遣いだとするきらいがあるのは残念。全国、津々浦々フル規格での整備は自ずと限界が生じるものの、経済のパイを大きくする非常に未来の可能性が明るい話だったのでわくわくした。所要時間の半減が地方にもたらす衝撃は大きいが、ストロー現象で地方が一方的に吸収されることの無いよう、地域の独自性などを打ち出す議論も平行して必要だと感じた

  • ポニョ駅長 さん

    日本の発展に新幹線の整備は必須という立場で著者の方は論じています。 現実的かはさておき、新幹線は終点まで繋げないと意味がない事には概ね同意。地元の西九州ルートもどうにかしないとまずそう。 北陸新幹線と関空の接続、四国新幹線・日本海ベルトと面白い内容です。

  • 蛭子戎 さん

    「新幹線とナショナリズム」に比べて具体的な話が多かったのは良かった。現在安倍政権が進めようとしてるリニア前倒しにもリニアが開通することで増える税収を考えればペイ出来ると試算している。しかしそれ以外は相変わらず利益面ばかりを強調してそれが本当に黒字化可能なのか納得するに至らなかった。乗客が1.5倍になったところで赤字分を補えるのかどうか。そんな議論は無く増えるんだから大丈夫だろみたいな雑な議論が目立ったのが残念だった。もっと詳しく書けるのかもしれないが新書のレベルに落としているということだろうか。

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人物・団体紹介

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藤井聡

1968年生まれ。京都大学大学院工学研究科教授(都市社会工学専攻)。京都大学工学部卒、大学院修了後、同大学助教授、イエテボリ大学心理学科研究員、東京工業大学助教授、教授等を経て、2009年より現職。また、11年より京都大学レジリエンス実践ユニット長、12年より18年まで安倍内閣・内閣官房参与(防災減

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