エネルギーの未来を読む(仮)日経文庫

脱炭素の遅れを取り戻せるか？Ｇ７でも取り組み不足を指摘された日本。対策は緒についたばかりだ。進まない原発再稼働、送電網の問題、ＧＸ、再生エネの未来とは。今企業は何をすべきか。「地球沸騰時代」に急務な処方箋を日経記者が提言。

目次 : 第１章　Ｇ７の日本　追い込まれたのはなぜか（欧米がつけた注文/ 先導役を果たしたいＧ７/ なぜエネルギー転換が必要なのか。相次ぐ気象災害/ ６０００万人、７５％の資産が危機に/ ２０３０年、２０３５年までのエネルギーの道筋/ エネルギー安保と一体化）/ 第２章　企業の取り組みは進んでいるのか（技術では先行、普及で負ける/ ＥＶ化の遅れに打開策はあるのか/ 洋上風力でオールジャパンは実現するか/ 企業が独自に炭素税）/ 第３章　エネルギー政策大転換（パリ協定のインパクト/ 菅首相とバイデン大統領の約束/ ２０５０年では遅い。分水嶺は２０３０年/ 実用化の時期が重要となる技術）/ 第４章　世界での立ち位置を俯瞰する（再生エネと石炭超大国・中国/ ＥＳＧ対反ＥＳＧ　米民主党対共和党）/ 第５章　これからの日本の政策（安定供給の要の原発が動かない/ ＧＸで遅れは取り戻せるか/ 企業努力は限界、規制や政策が必要/ 国際ルール作りに絡めない/ 国際潮流とファクトの見極めを）

【著者紹介】
塙和也 : １９７７年生まれ。現在、日本経済新聞社経済・社会保障グループ専門エディター。２０年４月から現職として気候変動、エネルギー、環境政策をカバー。これまで経済部、科学技術部で経済産業省、環境省、内閣府などを担当。大阪経済部でエネルギー関連企業を取材。東日本大震災直後に経済部で資源エネルギー庁を担当し、原子力政策を取材した。著書に日経産業新聞の連載をまとめた『原子力と政治』などがある。０３年法政大学大学院社会科学研究科修士課程修了（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）