原発事故後のエネルギー供給からみる日本経済 東日本大震災はいかなる影響をもたらしたのか

総合的なエネルギー・ポートフォリオ構築のために。震災後の日本経済を取り巻く状況を実証的に分析し、エネルギーを中心に復興政策の方向性を提言する。

目次 : 序章　エネルギー問題とは何か/ 第１章　製造業における自家発電の位置付け―購入電力と自家発電の価格弾力性分析/ 第２章　原子力発電所停止の影響と火力代替の効果―季節・時間帯別のシミュレーション分析/ 第３章　太陽光発電のある家庭のデマンドレスポンス―横浜市のフィールド実験から/ 第４章　社会規範ｖｓ価格インセンティブ―フィールド実験による家計の省エネルギーの分析/ 第５章　東日本大震災と製造事業所の回復―どのような製造事業所が早期回復に成功したか/ 第６章　エネルギー生産効率性の変化―産業集積のエネルギー効率化に対する影響分析/ 第７章　製造業におけるエネルギー消費の変動要因―要因分析法を用いた検証/ 第８章　消費者を対象とした環境技術導入に関する要因分析―選好、行動経済的要因による技術普及に対する影響可能性の検証/ 第９章　日本の固定価格買取制度と太陽光発電普及の効果―価格インセンティブはどの程度太陽光発電の普及を促進したか

【著者紹介】
馬奈木俊介 : 九州大学主幹教授・都市研究センター長。九州大学工学部飛び級。九州大学大学院工学研究科修士課程修了。米ロードアイランド大学大学院博士課程修了（Ｐｈ．Ｄ．“経済学”）。現在、九州大学大学院工学研究院都市システム工学講座教授。東京大学客員教授、経済産業研究所ファカルティフェロー、「気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）」代表執筆者、「生物多様性および生態系サービスに関する政府間プラットフォーム（ＩＰＢＥＳ）」総括代表執筆者、国連「新国富報告書」ディレクターを兼任（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）