香川めい

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高卒当然社会の戦後史 誰でも高校に通える社会は維持できるのか

香川めい

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Product Details

Genre
：
Society&Politics
ISBN/Catalogue Number
：
ISBN 13 : 9784788513952
ISBN 10 : 4788513951
Format
：
Books
Publisher
：
新曜社
Release Date
：
July/2014
Release Country
：
Japan
Co-Writer, Translator, Featured Individuals/organizations
:
児玉英靖, 相澤真一 ,  

Content Description

目次 : 序章　今、なぜ「誰でも通える社会」について考えるのか/ 第１章　新制高等学校黎明期から見る高校教育機会の提供構造/ 第２章　一九六〇年代の高校教育拡大は何をもたらしたのか/ 第３章　高校教育機会の提供構造の地域的布置と類型化/ 第４章　各都道府県のケーススタディ（１）中庸型―静岡県・香川県・兵庫県/ 第５章　各都道府県のケーススタディ（２）公立拡張型―徳島県・愛知県/ 第６章　各都道府県のケーススタディ（３）私立拡張型―宮崎県・山形県・群馬県/ 第７章　各都道府県のケーススタディ（４）大都市型―大阪府・神奈川県/ 第８章　拡大した高校教育のその後―生徒減少期における高校教育機会の近未来像/ 終章　人口減少期における“高卒当然社会”のゆくえ

【著者紹介】
香川めい : １９７６年生まれ。香川県出身。現在、東京大学社会科学研究所特任助教。東京大学経済学部、東京大学教育学部卒業、東京大学大学院教育学研究科博士後期課程単位取得退学、修士（教育学）。立教大学社会学部助教などを経て現職

児玉英靖 : １９７２年生まれ。京都府出身。現在、洛星中学・高等学校教諭（中学社会科・高校公民科、ハンドボール部・鉄道研究会顧問）、立命館大学・関西学院大学非常勤講師。京都大学法学部卒業、京都大学大学院法学研究科修士課程修了、東京大学大学院教育学研究科博士後期課程単位取得退学、修士（法学・教育学）

相澤真一 : １９７９年生まれ。神奈川県出身。現在、中京大学現代社会学部准教授。慶應義塾大学総合政策学部卒業、東京大学大学院教育学研究科博士後期課程修了、博士（教育学）。成蹊大学アジア太平洋研究センター特別研究員などを経て現職（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

（「BOOK」データベースより）

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Book Meter Reviews

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  • katoyann

    読了日：2023/03/17

    9割以上の人が高卒学歴以上を取得し、高卒学歴が実質的に最低学歴となる社会の歴史について、主に高校教育機会の提供構造の実態から分析した教育社会学の研究書。1960年代に「高校全入運動」もあって、後期中等教育の進学率が上昇した。本書はその教育機会の提供構造が各都道府県で異なる特徴を持つことに注目する。東京や神奈川を例外として、多くの場合、私立は公立の受け皿として機能しているのが実情だった。しかし貧困の問題もあり、公立に合格できず、私立にもお金を出せない階層の子どもが通信制・定時制に不本意入学する事例が増えた。

  • 富士さん

    読了日：2024/01/28

    Fラン大学の話を聞いて、Fラン高校は何で話題にならないのかに関心があって。高校全入までの流れについて論じられている部分を流し読み。確かに入学についてはわかりましたが、卒業がふさわしいものであったかはいまいちわからなかった。でも、高校入学が選別の役割を早々に放棄していることは理解出来ました。むしろ、昨今再び高校入学に選別の役割が復活しているという傾向がFラン大学の議論につながっているように感じました。学歴という面から見れば、機会の平等のはずの入学が結果の平等として理解されているというのはおかしいかないかい？

  • 田中峰和

    読了日：2015/07/21

    高校全入といわれて久しいが、その結果日本はどうなのか。2013年OECD実施の成人学力調査の全年代で日本は3分野中「読解力」「数学的思考力」の2分野がトップとなった。日本の高卒がイタリアの大卒より学力が高いのは社会全体の学力を底上げしてきた結果だともいえる。本書では、戦後高校教育の拡大過程を分析するだけでなく、地域性と高校間ヒエラルキーという視点でも検討している。進学率と私学率に基づいて4グループに分類し、その変化を分析。かつて下位層の受け皿だった私立は難関校と進路多用校に二極化、生き残りを図っている。

  • hirohiro

    読了日：2015/06/14

    後期中等教育拡大期に公立と私立の生徒確保がいかにして行われたのか。地方によって多様な変化が見られ、4グループに分け考察。いずれにしても、私立が下位成績層の受け皿として地域に受容されていった拡大期から、公立・私立の共同作業によって、「高卒当然」の意識が普及していった歴史がうかがえる。漸進的な若年層減少に対応する過程で、予期せぬ社会的排除の可能性が再び生じている。今後の施策は、こうした間隙をいかに埋めるかに向けられるべきである。

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