本書の主張は明確で、教育と研究にかけるお金は削るな、科学立国を維持したいなら基礎研究にも投資をしよう、である。この主張を裏付けるべく、各種公表データから教育研究とGDPの共分散構造分析を行い、GDPに対する研究投資の割合を国際比較し、国別の論文の引用状況や研究支出に占める人件費や設備費も比較する本書から。本書から見えてくる日本の研究に関する未来は暗い。他の先進国と比較しても、どの比率も大幅に劣る上に、選択と集中の名のもとに日本だけが教育と研究に対する投資を減らしている。ではどうすればいいのかのも実は簡単でGDPの成長との共依存関係がある以上、教育研究に対する投資を少なくともOECD平均までGDP比へ行うこととGDP成長を維持するためにまともな金融財政政策を続けるような政治家を選挙で選び続けることである。この20年間の投資減少を反転させるには国民の行動こそが大事なことも分かる一冊。