田村秀男

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日本経済は再生できるか-「豊かな暮らし」を取り戻す最後の処方箋」-ワニブックスplus新書

田村秀男

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Product Details

Genre
：
Literature
ISBN/Catalogue Number
：
ISBN 13 : 9784847061981
ISBN 10 : 4847061985
Format
：
Books
Publisher
：
ワニ・プラス
Release Date
：
September/2022
Release Country
：
Japan

Content Description

今覚醒しないと日本経済の未来はない！

「物価だけが上がって給料は上がらない社会」からどうすれば脱却できるのか、ロシア・ウクライナ戦争をきっかけにして見えた状況を分析。政治・企業・マスメディアが今変わらなくては「物価だけが上がり給料は上がらない」最悪の未来は続く。

経済記者としての長年の知見から導き出す、日本経済再生への道。

主な内容

■第一部　 今、世界経済に何が起きているのか？
物価高騰の真犯人はウクライナ侵攻なのか
ウクライナ侵攻をめぐる米国、欧州、中国の関係
■第二部　すべてが連動している現代経済
深刻な影響を受けるのは日本
ウクライナ侵攻後の中国
■第三部　日本経済をどうすればいいのか
悪い円安とは
デフレ脱却ができていないことが最大の問題
経済をダメにする政治とマスメディア

発行：ワニ・プラス
発売：ワニブックス

田村秀男（たむらひでお）
産経新聞特別記者・編集委員兼論説委員。昭和21 (1946)年高知県生まれ。早稲田大学政治経済学部経済学科卒後、日本経済新聞入社。 ワシントン特派員、経済部次長・編集委員、米アジ ア財団（サンフランシスコ）上級フェロー、香港支 局長、東京本社編集委員、日本経済研究センター欧 米研究会座長（兼任)を経て平成18（2006）年産経新聞社に移籍し現在に至る。主書に『日経新聞の真 実』（光文社新書 ）、『人民元・ド ル・円』（岩波新書）、『経済で読む「日・米・中」関係』(扶桑社新書）、『検証 米中貿易戦争』(マガジンランド)、『「経済成長」とは何か　日本人の給料が25年上がらない理由』(ワニ・プラス）など。

【著者紹介】
田村秀男 : 産経新聞特別記者・編集委員兼論説委員。昭和２１（１９４６）年高知県生まれ。昭和４５（１９７０）年早稲田大学政治経済学部経済学科卒後、日本経済新聞入社。ワシントン特派員、経済部次長・編集委員、米アジア財団（サンフランシスコ）上級フェロー、香港支局長、東京本社編集委員、日本経済研究センター欧米研究会座長（兼任）を経て、平成１８（２００６）年に産経新聞社に移籍（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

（「BOOK」データベースより）

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Book Meter Reviews

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  • 復活!! あくびちゃん!

    読了日：2023/02/14

    良書。この著者の本を初めて読んだが、記者時代の実体験に基づく記述がなされており、かつこの手の経済的内容を書く人の中では、かなり分かりやすい表現で書いている。特に今回、何に基づいて中国が通貨の発行をしているのかが良くわかっていなかった私は、「人民元はドル基軸」だという記述にかなりハッとさせられた。(一部独特な見解は見られるが)日本の政治家が本当に日本経済を立ち直らせたいのであれば、まずこの本を読むべきだと思う。現在の経済状況を詳しく知りたい人には、とても良い本だと思います。

  • templecity

    読了日：2023/05/28

    政府による為替介入にはいろいろな背景があり奥深い。過去から米国に忖度した動きがあった。宮澤喜一は為替のことを良くわかっていたが理解されなかった。正しい政策をしなければ日本の行く末が危ない。

  • くものすけ

    読了日：2024/07/21

    過去のプラザ合意、バブル時代、リーマンショックなどの状況の解説があり興味深く読むことが出来た。しかし、読み流しながらすべてを理解する為には何度も再読する必要がありそう…日本のデフレ25年から這い上がれない状況に関しては、財務省・政府・経済界TOPの責任も大きい事が述べられています。景気が良くなると消費税増税を繰り返し何度も活性化の火種を消している。企業は内部留保を貯め込み、賃金上昇に繋がらず…もっとも驚いたのは日本の円は巡り巡って中国のインフラ、防衛費、一帯一路に使われている？？？もう少し勉強しなければ…

  • ぐんまくん。

    読了日：2023/10/09

    物価は上昇してきているが、需要増加によるものではなく、緩和解除はするべきではない。円安を国内設備投資増加につなげる。企業内部留保を賃金に還元する。といったところが筆者の主張だろうか。日経記者として経済を見てきた筆者のデータに基づく主張は説得力がある。一方で、実際に賃金増加を実現する方法については明確な策は示されず、というよりないのかもしれない。プラザ合意からバブル、バブル崩壊、リーマンショック後の不況などが、政治の失策により引き起こされた面があるというあたりも、興味深く読んだ。

  • 国士無双

    読了日：2023/03/23

    ◯バブル崩壊については現場のリポートという感じ。

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