Books

日本経済の死角 収奪的システムを解き明かす ちくま新書

河野龍太郎

Product Details

Genre
ISBN/Catalogue Number
ISBN 13 : 9784480076717
ISBN 10 : 4480076719
Format
Books
Publisher
Release Date
February/2025
Japan
Co-Writer, Translator, Featured Individuals/organizations
:

Content Description

最注目の超人気エコノミストによる快著、誕生! 生産性と実質賃金への誤解をはじめ労働法制、雇用慣行、企業統治など7つの「死角」から収奪的社会を解析する。

【著者紹介】
河野龍太郎 : 1964年生まれ。87年、横浜国立大学経済学部卒業、住友銀行(現三井住友銀行)入行。89年、大和投資顧問(現三井住友DSアセットマネジメント)へ移籍。97年、第一生命経済研究所へ移籍、上席主任研究員。2000年、BNPパリバ証券株式会社経済調査本部長・チーフエコノミスト、2023年より東京大学先端科学技術研究センター客員上級研究員を兼務。日経ヴェリタス『債券・為替アナリストエコノミスト人気調査』で、2024年までに11回の首位に。日本経済研究センターのESPフォーキャスト調査で2023年までに7回、総合成績優秀フォーキャスター(予測的中率の高かった5名)に選出される(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

(「BOOK」データベースより)

Customer Reviews

Comprehensive Evaluation

☆
☆
☆
☆
☆

0.0

★
★
★
★
★
 
0
★
★
★
★
☆
 
0
★
★
★
☆
☆
 
0
★
★
☆
☆
☆
 
0
★
☆
☆
☆
☆
 
0

Book Meter Reviews

こちらは読書メーターで書かれたレビューとなります。

powered by

  • KAZOO

    最近の日本経済についての分析が低金利ばかりに偏っていてすっきりとした分析がなされていませんでしたがこの本によって疑問点が少なからず解消傾向になったことはかなりの収穫であると思います。大企業の行動形態(すなわち内部留保ばかりを増強)によって従業員への配分が少なくなっているという分析や働き方改革によっての潜在成長率の低下など非常にわかりやすい事例で理解しやすくなっています。イノベーションも二つの観点があるとも言っています。小冊子ですが内容はかなりのものであると思いました。

  • まーくん

    予めことわっておくと、私は経済学に関し全くの門外漢です。が、こんな素人にとっても、日本の「失われた30年」がどうして起きたか論理的な解説で良く理解できた。勿論、諸説あるのかも知れませんが、著者の見立ては以下の通り。過去四半世紀の間、日本では、時間当たり生産性が3割上昇したが、時間当たり実質賃金は全く増えていない。むしろ、近年の円安インフレもあって減少している。ただ、実質賃金が増えなくとも長期雇用制の枠内にいる人は、2%弱の定昇があるので属人ベースで1.7倍程度に増えている。⇒

  • サンダーバード@怪しいグルメ探検隊・隊鳥

    (2025-87)「失われた30年」で日本の労働生産性は上がっているのに、実質賃金が上がらないのはなぜなのか?について書かれた本。まず、「日本の労働生産性が上がっている」という前提に疑問を感じたが、時間当たりのということで納得。週休2日や残業規制で労働時間が減少し、本来なら労働の対価が上昇するはずが、非正規雇用という安価な労働力で補った為に実質賃金が低迷したという図式。企業の内部留保も必要以上に多いのもやはり問題だろう。★★★★

  • Sam

    エコノミストと呼ばれる人たちに対しては少なからず懐疑的な見方をしているのだが、そんな思いに反して本書は的確な分析と多くの示唆に富んだ良書だと思った。アセモグル・ジョンソンの「国家はなぜ衰退するのか」は正直当たり前のことを言ってるだけのように思えて上巻までしか読んでなかったが、同書の「収奪的」と「包摂的」という概念を日本経済に当て嵌める本書の解説は説得力があったし、新自由主義に対する批判的な見方やイノベーションについての分析など、とても納得感のある内容であった。時間をおいてまた読み返してみたい一冊。

  • あらたん

    とても参考になった。日本経済が長期にわたって低迷していることの主因として企業が社内留保を溜めすぎていて従業員(人的資本)に十分に投資していなかったことが挙げられていた。そうなってしまう企業側の必然性についても触れられていたから筆者がその支持者だとは決して思わないが、共産党が企業の社内留保への課税を主張していることとの親和性があるのが面白かった。

レビューをもっと見る

(外部サイト)に移動します

Recommend Items