朝鮮前期の国家と仏教 僧尼管理の変遷を中心に

従来の研究では、朝鮮王朝政府は建国以来、朱子学を国家の根本思想とする崇儒政策を実施する一方、高麗時代に隆盛した護国仏教の排斥・抑圧政策を推進したとされてきた。しかし、新国家の形成理念である朱子学と個人の信仰である仏教が社会で共存していた状況を考慮せず、崇儒と斥仏・抑仏を安易に結びつけていた。本書では、１５〜１６世紀の仏教政策を検証することで、王朝政府は斥仏・抑仏を目的としたのではなく、僧尼を国家体制内に収め、土木事業の遂行や王室主催の仏事運営に活用しようとしていたことを明らかにする。

目次 : 第１章　朝鮮王朝建国当初における僧徒の動員と管理/ 第２章　『経国大典』度牒発給規定成立の経緯とその意義―世宗代〜成宗代における僧徒政策の推移/ 第３章　成宗代における度僧法存廃論議の展開/ 第４章　『経国大典』度僧条削除の経緯―燕山君代・中宗代における僧徒政策の推移/ 第５章　『経国大典』度僧条削除後における僧徒の行状をめぐる論議/ 第６章　中宗代後半における僧徒への号牌の発給/ 第７章　明宗代における僧徒政策の再開と廃止/ 第８章　明宗代における地方寺院の組織運営―安峯寺の事例を中心に/ 第９章　一五世紀・一六世紀初頭の朝鮮における尼僧管理の推移

【著者紹介】
押川信久 : １９７２年富山県生まれ。北海道大学文学部卒業。九州大学大学院人文科学府博士後期課程単位修得退学。博士（文学、九州大学）。九州大学大学院人文科学研究院助教を経て、現在、九州大学文学部非常勤講師・久留米大学非常勤講師・下関市立大学非常勤講師・福岡大学人文学部非常勤講師（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）