勾留準抗告に取り組む 第2版 160事例からみる傾向と対策 Genjin刑事弁護シリーズ

変化する勾留裁判の現実と効果的な準抗告申立てのノウハウを提示する。

2017年に好評を博した『GENJIN刑事弁護シリーズ22　勾留準抗告に取り組む』が、第2版として新たな情報を加え再登場。
第1版は、勾留裁判に特化して2007年から2016年までの決定例99件を網羅・分析し、準抗告申立ての実務に大きな指針を与えた。特に、最決平26・11・17以降の勾留裁判の変化の兆しを捉え、その前後における裁判例の収集と、申立書等も参照した実務的な分析が弁護士から高い評価を得た。あれから時が経ち、被疑者国選の対象事件の拡大や、「全件運動」のような弁護士会による積極的な取組みによって、勾留準抗告の申立件数は増加し、裁判所の判断も日常業務として定着しつつある。しかし、一方で決定文が定型的になり、内容が乏しくなる傾向も見られる。
こうした勾留準抗告をめぐる現状の変化と、新たな決定例の蓄積を踏まえ、第2版では第1版の理念を引き継ぎつつ、2019年から2023年までの最新の決定例160件を新たに集積・分析した。
第1版と同様の分析手法で、勾留理由の否定や勾留の必要性の解釈、さらには供述態度や共犯関係、事案の軽重、被疑者の属性など、多角的な観点から勾留の実態を検討した。
本書は、勾留準抗告を「特別なもの」「困難なもの」と捉える弁護士には積極的な実践を促し、すでに日常的に準抗告に取り組む弁護士には、裁判所の考え方をより有利に援用し、説得的な弁護活動を展開するための強力な武器となるであろう。