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「日本人と英語」の社会学 なぜ英語教育論は誤解だらけなのか

寺沢拓敬

Product Details

ISBN/Catalogue Number
ISBN 13 : 9784327378219
ISBN 10 : 4327378216
Format
Books
Publisher
Release Date
January/2015
Japan

Content Description

氾濫する「英語言説」をデータに基づき徹底検証
「日本人は英語下手」「これからの社会人に英語は不可欠」「英語が出来れば収入が増える」は本当か?「日本人と英語」についての様々な通説・俗説を、計量分析の手法を用いて批判的に検証し、英語学習や英語教育の実態を浮き彫りにする。
『「なんで英語やるの?」の戦後史』で英語教育史に新風を吹き込んだ著者による、データに基づいた明晰な英語言説批判。


[著者紹介]
寺沢 拓敬 (てらさわ たくのり) 1982年、長野県生まれ。日本学術振興会特別研究員。2013年、東京大学大学院総合文化研究科博士課程終了。博士(学術)。専門は、社会言語学、応用言語学、英語教育史。著書に『「なんで英語やるの?」の戦後史』(研究社、2014年)。受賞として、日本版総合的社会調査優秀論文賞(2008年6月)、東京大学社会科学研究所SSJDA優秀論文賞(2013年2月)、日本教育社会学会国際活動奨励賞(2013年9月)。

【著者紹介】
寺沢拓敬 : 1982年、長野県塩尻市に生まれる。2004年、東京都立大学人文学部卒業。2013年、東京大学大学院総合文化研究科博士課程単位取得退学。博士(学術)。千葉商科大学非常勤講師、国立音楽大学非常勤講師を経て、日本学術振興会特別研究員PD、および、オックスフォード大学ニッサン日本問題研究所客員研究員。専門、言語社会学、応用言語学、外国語教育史。日本版総合的社会調査(JGSS)優秀論文賞、2008年。東京大学社会科学研究所SSJDA優秀論文賞、日本教育社会学会国際活動奨励賞、2013年(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

(「BOOK」データベースより)

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Book Meter Reviews

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  • Ecriture

    2006年から2010年の統計で、仕事・知人間・音楽映画鑑賞等・海外旅行での英語使用率は全て下がっているのに、「これからの日本人に英語は不可欠」と煽ったビジネス界と政府の「英語パニック」をデータで批判。英語力で年収がグンとアップするというのも嘘で、都市部の常勤職で4%しか給料変わらないらしい。英語で年収が30%上がるなどと言っている人は英語力と収入の2変数しか検討せず、擬似相関を考慮していないので信憑性が低い。英語教育関係者でもわずかな経験と直観と信憑性の低いデータに踊らされがちなのでこうした本が大事。

  • Nobu A

    英語は切っても切り離せない外国語。しかし、国内で流布する言説が如何に虚構性を持っているか。文系理系と類型化するのには抵抗があるが、言語学はSLAや教育方法論等に影響を強く受け、社会科学的なアプローチが薄い。管見の限りだが、国内の英語教育に関してはここまでデータベースの統計分析を用いて検証したものはなかった。英語教育の実状を把握せず、「日本人は英語が苦手」や「これから英語がますます必要」等の迷言が一人歩きしてきた。非常に興味深い専門書寄りの本。先日読了の会談本で知った寺沢拓敬先生にこれから注目。

  • Satoshi

    日本人は英語が苦手という潜在意識。そして、英語ができない社会人は生き残れないという言説。これらをデータで論証していく。データ上では英語の必要性が減っているという現実には驚かされた。自動翻訳が進み、AIが進めばツールとしての英語教育の意味は変わるだろう。結局、「〇〇ならば生き残れない」「貯金が〇〇円なければ老後破産する」といったホラーストーリーを見せて商売する人たちの道具にしかなっていなかったのだろう。英語話せないと社会人として失格であるような言説は多かったからね。

  • kazutox

    2015年の本。日本人の英語について氾濫しているいい加減な言説をデータと統計で検証するもの。読み物というより論文集か白書のような体裁。非英語圏の他国と比べると実は日本人は英語がまあまあできるとか、日本の職場では英語のニーズは実際にはあまりないとかの知見が得られる。おもに2000年代のデータが使われていますが、現在はどうなんですかね。あまり変わりないような気はします。

  • Kenji Suzuya

    日本人と英語、あるいは英語教育を巡って広まっている各種の言説を、統計調査を活用して検証していく。結論としては、英語を巡る言説の多くは客観的な根拠に欠ける主観的なもので、英語を必要とする日本人は多くもないし、これから急激に必要になるわけでもないとされる。加えて、このような客観的な根拠を欠きながら、主観的な印象に基づいて英語教育や教育政策が計画・実施されることに警鐘を鳴らしている。

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