食をめぐる日中経済関係

１９７２年、日中国交正常化を契機として急速に進展した日中経済関係の歴史を、日本の食品産業の海外移転（台湾、香港、中国）とその発展過程をとおして分析。そして日本への廉価な産農水物の輸出過程をともなって、急激な成長と発展を成し遂げた中国巨大資本主義の登場とその影響を克明に跡付ける。プラザ合意と円高（１９８５年）、アジア通貨危機（１９９７年）、冷凍餃子事件（２００７年）、リーマンショック（２００８年）が日中経済関係に与えた影響を実証的に検証し、これからの食をめぐる日中の相互依存と対抗関係の構造を国際経済学の視点から明らかにする。

目次 : 序章/ 第１章　食料品をめぐる日中貿易の歴史/ 第２章　中国における食料事情の変遷/ 第３章　中国産食料品の輸入拡大/ 第４章　日系食品企業の中国進出と開発輸入/ 第５章　日本産食料品の対中国輸出/ 第６章　食をめぐる日中経済関係と香港/ 第７章　食をめぐる日中経済関係と台湾/ 第８章　日系外食企業の中国進出/ 終章　総括と今後の課題

【著者紹介】
姚国利 : １９６０年中国北京市生まれ。吉林大学経済学部を卒業して、中国銀行に入行。１９８７年中国社会科学院大学院世界経済研究科修士課程を中退して、来日。京都大学大学院経済学研究科博士課程修了、経済学博士学位を取得。筑波大学社会科学系講師、米国ワシントン大学商学部客員研究員などを経て、宮城学院女子大学学芸学部教授（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）