学びあうオープンイノベーション 新しいビジネスを導く「テクノロジー・コラボ術」

提携相手の選択・対等でWin-Winな関係の構築・知的財産の組み合わせなど、オープンイノベーションを円滑に進める方法を徹底解説！

日本のモノづくりビジネスは、すべてを自社で行う「自前主義」で進めるやり方ではうまくいかなくなってきている。そこで取り入れたいのが、世界的にも主流になりつつある「オープンイノベーション」だ。他社と協力しあって進めるため、自社だけでは賄えない技術や知識などを得て開発を進められるメリットがある。ただ、日本ではオープンイノベーションは「企業同士で対等な関係を構築し、事業を進めることができない」点が大きな課題となり、なかなか成功していない。

オープンイノベーションを成功させるためには、＜1＞「対等な関係」の提携でなくてはならないこと、＜2＞対等な関係だからこそ、お互いに相手から「学ぶ場」でなくてはならないこと、＜3＞ゴールが「Win-Winの関係」でなくてはならないことの3つの基本要素が必要で、これらをクリアするために著者が考える「新しいビジネスを導く“学びあうテクノロジー・コラボ術”」を解説する。

このコラボ術のポイントは、＜1＞自社の強みを活かし、他社のテクノロジーも活かすことで自社の弱みを克服する「テクノロジーの融合」を検討する、＜2＞その構想を実現できる提携相手を見極め、具体的なWin-Winの関係を構築する知的財産（ノウハウや情報資産を含む）の組み合わせをプランニングする、＜3＞そのうえで提携相手のビジネスも踏まえた成果の配分設計を行う、という3点で、実際の事例を交えて実践方法を伝える。

さらに、コラボ術実現のための企業の意識改革として、受け身体質からの脱却や相手企業と学びあうことの重要性を説き、これまでオープンイノベーションに関わってきた有識者のインタビューも交えて、日本のオープンイノベーションの未来を語る。

【著者紹介】
古庄宏臣 : 知財務株式会社代表取締役。１９８９年大阪工業大学卒業、大阪ガス株式会社入社。導管設計、事業計画、情報システム開発、知的財産業務に従事。特に知的財産を活かしたオープンイノベーションを推進した。２００６年同社を退社して現職。企業が有する知的財産を既存事業とは異なる業界の新規用途に転用することを提案、新規事業開発の支援を数多く手がける。２０１３年より関西学院大学専門職大学院経営戦略研究科兼任講師も務め、知的財産戦略を教える

川崎真一 : 株式会社ＫＲＩ代表取締役社長／博士（工学）。京都大学大学院工学研究科修了。１９８９年大阪ガス株式会社入社。エレクトロニクス、エネルギー・環境等の領域で主に材料分野の新技術の研究開発に従事。開発品の事業化による新規事業創出も担務。２０２０年より現職。出願特許は５００件以上。京都工芸繊維大学特任教授、シニア・フェローを歴任（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）