加谷珪一

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貧乏国ニッポン ますます転落する国でどう生きるか 幻冬舎新書

加谷珪一

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Product Details

Genre
：
Literature
ISBN/Catalogue Number
：
ISBN 13 : 9784344985919
ISBN 10 : 4344985915
Format
：
Books
Publisher
：
Gentosha
Release Date
：
May/2020
Release Country
：
Japan

Content Description

新型コロナウイルスの感染拡大で危機に直面する日本経済。政府の経済対策は諸外国と比べて貧弱で、日本の国力の低下ぶりを露呈した。実は、欧米だけでなくアジア諸国と比較しても、日本は賃金も物価も低水準。訪日外国人が増えたのも安いもの目当て、日本が貧しくて「安い国」になっていたからだ。さらに近年は、企業の競争力ほか多方面で国際的な地位も低下していた。新型コロナショックの追い打ちで、いまや先進国としての地位も危うい日本。国は、個人は、何をすべきか？　データで示す衝撃の現実と生き残りのための提言。


[著者について]
経済評論家。仙台市生まれ。一九九三年東北大学工学部卒、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は、「ニューズウィーク」や「現代ビジネス」など多くの媒体で連載を持つほか、テレビやラジオなどで解説者やコメンテーターなどを務める。ベストセラーになった『お金持ちの教科書』（ＣＣＣメディアハウス）、『ポスト新産業革命』（同）、『億万長者への道は経済学に書いてある』（クロスメディア・パブリッシング）など著書多数。

【著者紹介】
加谷珪一 : 経済評論家。仙台市生まれ。１９９３年東北大学工学部卒業後、日経ＢＰ社に記者として入社。その後野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は、「ニューズウィーク」や「現代ビジネス」など多くの媒体で連載を持つほか、テレビやラジオなどで解説者やコメンテーターなどを務める（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

（「BOOK」データベースより）

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  • きみたけ

    読了日：2022/12/28

    著者は、日経BP記者や証券系の投資ファンド運用会社を経験、金融コンサルティング、コメンテーターの加谷珪一氏。貧乏な国になった日本の現状とその打開策について解説した一冊。大学での講義のような感じの6章構成。日本が「安い国」になっている現状はよく理解出来ましたが、打開策については正直？マークでした。貧乏国でできうる個人としての対処は、①外国に投資する②外国で稼いで日本で暮らす③外国にモノを売る、の3点を意識した生活を送ること。国は国内消費で経済を回す、企業はサラリーマン社長を一掃して社内生産性を高めること。

  • HMax

    読了日：2020/12/24

    貧乏国日本、駐在員が住みたい国番付30位。諸外国において年収1000万円は裕福な部類に入らない、グローバルに同一労働同一賃金が進み、IT業界ではインドの平均年収は533万円、一方日本では30年も賃金が据え置かれ436万円。グローバル経済が発展し世界最安値で仕入れることで物価も30年据え置き、ディズニーランド（8200円）も本家（104-149ドル）の3-5割引き。個人で出来る本書の結論：①外国あるいは外国で稼ぐ企業に投資する②外国で稼いで日本で暮らす③外国にモノを売ることを考える。

  • re;

    読了日：2023/02/24

    本著は20/5に発売。20/1/15日本で最初の感染が報告されたコロナ。まだコロナがここまで経済を抑圧する前の本だが、日本の貧乏っぷりはそもそもコロナに由来しない。戦後から今に至るまで迷走を極めた日本政府とその政策。＜一旦この流れリセットしません？＞といえないままに何一つ実ることなく走ってきた結果、先進国の中で唯一、成長を止めてしまった島国のリアルを様々な統計で見える化してくれている。何が問題なのかが分かっても、それを是正することが極めて困難な現況をどう捉えるか。ミクロとマクロ両方の視点で学ぶ事が大事。

  • 速読おやじ

    読了日：2020/07/12

    嫌なタイトルの本であるが、一部の事実は認めざるを得ない。▼トヨタの自動車１台あたりの平均価格＞平均年収！になっている▼２０００年を１００とした日本の不動産価格は７８．５と低迷（同時期に米国は１．８倍、英国は２．５倍）▼日中における単位労働コストは２０１０年代前半に逆転し、その差は拡大傾向▼教育に対する公的支出のGDP比率は先進国で最低レベル（政府予算に占める文教費は４％）▼政府債務の大きさの問題は金利上昇時の悪影響（１０００兆円ー年間利払い９兆円）▼物価上昇した国の為替は安くなり、物価下落→為替高くなる

  • モーモー

    読了日：2021/09/27

    先進国と言われながら何十年も成長が止まった日本はすでに裕福な国では決してない。 一番の要因は給与所得が伸びているのでなく、下がっている事実。所得は減っているのに、消費税、厚生年金等の負担は増えている。そりゃ、豊かさを実感できるわけはありません。 海外に行くと、本当に日本の食事代が安いことを実感できますね

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