Books

2030年 鉄道会社サバイバル(仮)Phpビジネス新書

佐藤信之

Product Details

Genre
ISBN/Catalogue Number
ISBN 13 : 9784569852508
ISBN 10 : 4569852505
Format
Books
Publisher
PHP
Release Date
June/2022
Japan
Co-Writer, Translator, Featured Individuals/organizations
:

Content Description

コロナ禍によって、都市部でも地方でも、鉄道の旅客は激減。鉄道会社は大打撃を受けた。コロナ禍が終息しても、少子高齢化が続く限り、通勤・通学需要は減る一方だ。すでにローカル線の経営状況はかなり厳しく、バスへの転換も進んでいる。しかし、国際空港へのアクセス線や新幹線をはじめ、路線の新設・延伸の計画も多くあり、新たな収益源を求める動きもある。鉄道会社が進むべき道とは?

目次 : 第1章 地方鉄道が生き残る道はどこにあるのか/ 第2章 新型コロナの衝撃を乗り越えろ!/ 第3章 コロナ禍前から将来へと続くトレンド/ 第4章 ヨーロッパで起こった鉄道事業の新自由主義化/ 第5章 規制緩和の波が日本へ/ 第6章 これからの鉄道網―経済の起爆剤になるか/ 第7章 鉄道をめぐるあらたな政策課題/ 第8章 日本の鉄道会社を支える「小林一三モデル」

【著者紹介】
佐藤信之 : 1956年、東京都生まれ。亜細亜大学大学院経済学研究科博士後期課程単位取得。専攻は交通政策論、工業経済論。亜細亜大学講師、一般社団法人交通環境整備ネットワーク相談役、公益事業学会、日本交通学会会員。Yahoo!ニュース公式コメンテーター(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

(「BOOK」データベースより)

Customer Reviews

Comprehensive Evaluation

☆
☆
☆
☆
☆

0.0

★
★
★
★
★
 
0
★
★
★
★
☆
 
0
★
★
★
☆
☆
 
0
★
★
☆
☆
☆
 
0
★
☆
☆
☆
☆
 
0

Book Meter Reviews

こちらは読書メーターで書かれたレビューとなります。

powered by

  • trazom

    最近、コロナの影響で一段と収支が悪化した地方ローカル線の話題をよく目にする。人口減少、リモートワークなど、鉄道会社を取り巻く経営環境は厳しさを増すが、政府は需給調整規制を諦めて、鉄道事業者の自主的経営判断を尊重するという姿勢。むしろ、公益的な外部経済性の効果を適正に算定し、堂々と公的支援を与えうる社会的合意形成が必要かも知れない。最終章で、日本の鉄道会社を支える経営戦略は「小林一三モデル」という結論にガクッとなる。流石に時代が違うだろう。MaaSを踏まえた新たなビジネスモデルへの提言が一切ないのは残念だ。

  • きみたけ

    著者は亜細亜大学講師で一般社団法人交通環境整備ネットワーク相談役の佐藤信之先生。人口減少によって経営の悪化が確実視されていた鉄道事業、コロナ禍によって大きな追い打ちを受けた鉄道会社が生き残る道を探った一冊。新型コロナの衝撃の乗り越えかた、大都市圏の鉄道網拡張計画の数々、日本の鉄道会社を支える「小林一三モデル」の紹介など。いつか四季島やトワイライトEXに乗ってみたいですね、高いけど😅 昔、長男がまだ幼稚園児のころに大宮の鉄道博物館に行って、すぐ横を通過する新幹線に大喜びしていた頃を懐かしく思い出しました。

  • おいしゃん

    章立てが風呂敷を広げすぎ、散漫。内容も、ニュースや条文、歴史などをひたすら切り抜いて貼り付けたような感じで、筆者の考察や主張は見当たらず。業界人として読んでおこうと手に取るも、目新しいトピックもなし。

  • あきあかね

     人口減少の進展や昨今のコロナ禍で鉄道会社の経営の厳しさが増す中、これまで都市部の路線の黒字によって補填していた地方部の路線の赤字を賄いきれなくなり、廃線やバス転換も含めた地方路線のあり方の検討が焦眉の急となっている。 本書は様々な地方鉄道の活性化の取組や都市部の新線整備の計画、大規模開発等の鉄道事業以外のビジネス、ヨーロッパの鉄道支援の事例といった様々な切り口から豊富な事例を紹介している。 全国津々浦々の道路整備と便利な自家用車の普及、駅前ではなくロードサイド中心の店舗進出という構造が続く中では、⇒

  • Francis

    他のレビューにある通りでコロナ禍で苦境にある鉄道会社の現状を述べている部分が多く提言が少ない。もっとも川島令三氏よりはマシかもしれない。著者の佐藤さんは書いてないが、欧州の上下分離は鉄道施設を公的所有に移すことで公有の道路上を走る自動車との競争条件を平等にする、と言う理念の下に行われたはず。欧州のようにもっと公的支援を行うべきである、と佐藤さんは本当のことを言いたくても膨大な財政赤字そして租税忌避意識の強い日本では無理だとあきらめてこのような記述になってしまったのか、と好意的に解釈しておきます(^-^)

レビューをもっと見る

(外部サイト)に移動します

Recommend Items