もうすぐ家畜にされる日本人へ(仮)

WHO（世界保健機関）は人類の敵だった！ 信じられない話だが、このままでは全人類が家畜同然にされる。それを防ぎうるまでのタイムリミットは目前に迫っているという事実を誠実な医師が伝える衝撃の書。

WHOは各加盟国による負担金をはるかにしのぐ額を拠出する民間機関により実質的に乗っ取られている。民間機関とはビル＆メリンダ ゲイツ財団や巨大な多国籍製薬企業のステークホルダーが関与する団体のことだ。拠出金の提供者を見れば事実は明確だ。2019年末から始まった新型コロナ騒動は彼らによる最初の世界的な実験だった。多くの国や地域で「ロックダウン（移動の自由の制限）」「通勤・通学の停止（リモートワーク化）」「マスク着用の義務化」「ソーシャル・ディスタンス」「ワクチン接種義務」「飲食店の営業禁止」「無観客試合・文化的興行の停止」などが試され、国民の中で対立や分断、企業倒産・廃業を生んだ。ウイルスそのものが人口物だったとの証拠は、明確に出揃ってきたが、支配されたメディアはそれを伝えない。安全性確認も十分に行われぬままに緊急承認されたmRNAワクチンやベクターワクチンは、一部で従来型ワクチンとは次元の違う死者や重篤な後遺症という重大な健康被害をもたらした。

だが本当に深刻な問題はここから先に用意されている。WHO主導で「次に起こるパンデミックに備えるために」との名目で、いわゆるパンデミック合意（WHO CA＋）と、国際保健規則の300カ所を超える改訂の準備が非公開のうちに進められてきた。これが批准・承認されると何が起きるか？ 「WHOがパンデミックの発生」を宣言すると、「基本的人権」や「国家主権」を超えた強制力をWHOが持ち、デジタル技術による人の行動監視、移動の自由の制限をはじめ、ありとあらゆる制限、そしてワクチン接種は全員強制となる。現状のままだと、この改正は2024年5月に通過する。

各国ではこの問題が脚光を浴び、拒否・留保を申し立てる期限だった2023年12月1日までに、ニュージーランド、フィリピン、メキシコ、スロバキア、エストニア、オーストラリアなどがWHOに世界保健規則改正に同意しない旨を通告した。一方、日本政府・厚労省はこれを推進する立場であることを表明している。日本版CDC、mRNAワクチン工場の設置も進んでいる。これを問題視する国会議員が立ち上がり、2023年11月15日に超党派議員連盟が発足、WHOに対抗する世界的な機関として緊急設立されたWCH（世界保健評議会）への加盟を呼びかけている。

本書はコロナ禍で起きた医療政策・医療行政の過ちを総括し、IHR改正、パンデミック合意への道を進まないために何が必要か、「One Health、One World（一つの健康、一つの世界）」を謳う勢力とは誰で、いつから、なぜ、何の目的でこの全体主義社会を構築しようとしているのかを追及する。そしていかにしてそれを防ぎ、「自分で自分の人生を生きる社会」を後世に残していくかを各界の専門家とともに考え、論じたものである。

【著者紹介】
井上正康 : １９４５年広島県生まれ。１９７４年岡山大学大学院修了（病理学）。インド・ペルシャ湾航路船医（感染症学）。熊本大学医学部助教授（生化学）。Ａｌｂｅｒｔ　Ｅｉｎｓｔｅｉｎ医科大学客員准教授（内科学）。Ｔｕｆｔｓ大学医学部客員教授（分子生理学）。大阪市立大学医学部教授（分子病態学）。２０１１年大阪市立大学名誉教授。宮城大学副学長等を歴任。現在、キリン堂ホールディングス取締役、現代適塾・塾長。腸内フローラ移植臨床研究会・ＦＭＴクリニック院長（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）