大島和夫　( オオシマカズオ )

１９４９年兵庫県神戸市生まれ。京都大学大学院・法学研究科博士課程単位取得退学。神戸市外国語大学名誉教授、京都府立大学名誉教授（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです） 続きを読む

太田政男　( オオタマサオ )

大浜啓吉　( オオハマケイキチ )

１９４６年、熊本市に生まれる。熊本高校卒業、早稲田大学第一法学部卒業、早稲田大学大学院政治学科博士課程前期修了。博士（法学）。早稲田大学政治経済学術院（政治経済学部・同政治学研究科）教授を経て、現在、早稲田大学名誉教授（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです） 続きを読む

大館勝治　( オオダチカツジ )

岡沢憲芙　( オカザワノリオ )

１９４４年上海生まれ。早稲田大学政治経済学部卒。早稲田大学名誉教授、元副学長。ストックホルム大学・ルンド大学客員研究員。北ヨーロッパ学会・会長、スウェーデン社会研究所・所長、比較政治学会・会長などを歴任。ＮＨＫ教育テレビ高校講座『地理』（ＮＨＫ教育セミナー『世界くらしの旅』）の講師などもつとめる。著書多数（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです） 続きを読む

落合恵美子　( オチアイエミコ )

大島育雄　( オオシマイクオ )

１９４７年、東京・東久留米市生まれ。日本大学在学中に山岳部活動で北アルプス等の山々に親しむ。１９７１年、同大生産工学部卒業。翌年、極地への夢を胸に、探検家の植村直己が住みこんでいたグリーンランドのシオラパルク村へ赴き、以来、その世界最北の村に永住。１９７４年、同村のアンナ・トンゲ・ニビッカングア・マノミーナと結婚し、一男四女の父となる。職業、猟師（ピニヤット）。２０２６年現在も、ボートと６頭立ての 続きを読む

太田啓之　( オオタヒロユキ )

大内伸哉　( オオウチシンヤ )

１９６３年生まれ。現在、神戸大学大学院法学研究科教授（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです） 続きを読む

大日方信春　( オビナタノブハル )

１９６９年長野県長野市生まれ。現在、熊本大学法学部教授（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです） 続きを読む

大牟羅良　( オオムラリョウ )

大沢真一郎　( オオサワシンイチロウ )

大沢真知子　( オオサワマチコ )

日本女子大学名誉教授。専門は労働経済学、女性キャリア研究。日本ペンクラブ女性作家委員会委員。東京都女性活躍推進会議専門委員。南イリノイ大学経済学部博士課程修了。Ｐｈ．Ｄ（経済学）。コロンビア大学社会科学センター研究員。シカゴ大学ヒューレット・フェロー、ミシガン大学ディアボーン校助教授、亜細亜大学助教授・教授を経て日本女子大学人間社会学部現代社会学科教授（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載され 続きを読む

大塚文昭　( オオツカフミアキ )

大谷淳一　( オオタニジュンイチ )

１９５７年北海道美唄市生まれ。昭和５８年情報システム（株）入社。２０１１年に代表取締役就任。食品製造業を主たる対象に食品生産管理、単品管理による利益、在庫、原価管理、トレーサビリティーを中心とした食品生産管理システムを開発導入する過程で、業務改革のコンサルタントを依頼されるようになり、コンピュータシステム刷新と社内コンサルタントの両面から食品製造会社の活性化等を手助けしている。現在、みなと新聞、群 続きを読む

大村一朗　( オオムライチロウ )

１９７０年生まれ。静岡県清水市出身。１９９４年、大学卒業とともにシルクロード徒歩横断の旅に出発。中国の西安を発ち、１９９６年、イタリアのローマに到着。同年帰国。現在、ジャーナリスト志望。イランへの留学を準備中（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです） 続きを読む

大塚民俗学会　( オオツカミンゾクガッカイ )

オノミユキ　( オノミユキ )

Ｏ・呂陵　( オーリョリョウ )

１９４８年、富山県生まれ。専門は、文化人類学、社会人類学、アフリカ地域研究ならびに日本研究。１９７９年以来足掛け二九年にわたり、カレンジン語系のキプシギス人を中心に二五度の現地参与観察調査を実施。現在も継続中。『川の記憶』（共著、田主丸町誌第一巻、第五一回毎日出版文化賞・第五六回西日本文化賞受賞）など著作多数（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです） 続きを読む

鬼丸昌也　( オニマルマサヤ )

認定ＮＰＯ法人テラ・ルネッサンス理事・創設者。１９７９年、福岡県生まれ。立命館大学法学部卒。２００１年１０月大学在学中に「すべての生命が安心して生活できる社会の実現」をめざす「テラ・ルネッサンス」を設立。２００２年（社）日本青年会議所人間力大賞受賞。地雷や子ども兵や平和問題を伝える講演活動は、学校、企業、行政などで年１００回以上（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです） 続きを読む