第一次世界大戦と日本の総力戦政策

「総力戦・総動員＝ドイツ由来」説を覆す。総力戦政策たる対敵取引禁止令、戦時船舶管理令、戦時利得税、軍需工業動員法などの導入過程を通じて、第一次世界大戦期の日本をグローバルな新視点で捉える意欲作。

目次 : 序章　総力戦・総動員と連合国としての日本/ 第１章　連合国の経済封鎖政策と日本―対敵取引禁止令/ 第２章　連合国の海運統制政策と日本―戦時船舶管理令/ 第３章　第一次世界大戦と経済思潮―経済学者堀江帰一の言論を通して/ 第４章　総力戦における税政策と国民―社会政策としての戦時利得税/ 第５章　英米の経験と日本の総動員法制―軍需工業動員法・軍需局・国勢院/ 終章　まとめと展望

【著者紹介】
諸橋英一 : 慶應義塾大学法学部講師（非常勤）。１９８４年生まれ。Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ　ｏｆ　Ｓｔ　Ａｎｄｒｅｗｓ教養課程修了、Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ　ｏｆ　Ｅｓｓｅｘ政治学部政治経済学科卒業。国家公務員１種試験合格。金融機関勤務を経て、慶應義塾大学大学院法学研究科後期博士課程修了。博士（法学）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

諸橋英一

慶應義塾大学法学部講師（非常勤）。１９８４年生まれ。Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ　ｏｆ　Ｓｔ　Ａｎｄｒｅｗｓ教養課程修了、Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ　ｏｆ　Ｅｓｓｅｘ政治学部政治経済学科卒業。国家公務員１種試験合格。金融機関勤務を経て、慶應義塾大学大学院法学研究科後期博士課程修了。博士（法学）（本データはこの書籍

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