コロナとWHO 感染症対策の「司令塔」は機能したか 集英社新書

笹沢教一

基本情報

ジャンル
ISBN/カタログNo
ISBN 13 : 9784087211924
ISBN 10 : 4087211924
フォーマット
出版社
発行年月
2021年11月
日本
共著・訳者・掲載人物など
:
追加情報
:
272p;18

内容詳細

感染症対策の世界的な司令塔であるWHO(世界保健機関)は、2019年12月31日の「第一報」から現在に至るまで、新型コロナウイルスに対して的確な対応をとってきたのだろうか?
WHOが「人から人」への感染を認めて国際緊急事態を宣言したのは2020年1月30日。
なぜこんなに時間がかかったのか? 
ジュネーブ駐在時にWHO取材を担当し、その内情に通じる著者が「初動」について詳細に検討し、感染拡大の節目における判断の経緯、国際的なワクチン供給体制をどうやって確立したのかなど、WHOの施策を緻密に検証。
また、私たちの命と健康に密接に関係する国際保健体制の現状についても解説する。

【目次】
第1章 2019年12月31日に何が起きたか
第2章 国際緊急事態(PHEIC)の影響
第3章 パンデミックの波紋
第4章 コロナ禍の世界保健総会
第5章 ワクチンをめぐる攻防
第6章 早期警戒網とオープン化
第7章 WHOとジュネーブ
第8章 テドロス体制の課題
終章  コロナ危機と国際社会

【著者プロフィール】
笹沢 教一(ささざわ きょういち)
1965年生まれ。読売新聞東京本社調査研究本部主任研究員。科学部、ワシントン特派員、ジュネーブ支局長、編集委員を経て現職。
英レスター大学大学院修了(M.A. with Merit)。米カリフォルニア大学バークレー校大学院講師などを務めた。
著書に『ニッポンの恐竜』(集英社新書)など。

【著者紹介】
笹沢教一 : 1965年生まれ。読売新聞東京本社調査研究本部主任研究員。科学部、ワシントン特派員、ジュネーブ支局長、編集委員を経て現職。英レスター大学大学院修了(M.A.with Merit)。米カリフォルニア大学バークレー校大学院講師などを務めた(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

(「BOOK」データベースより)

ユーザーレビュー

総合評価

☆
☆
☆
☆
☆

0.0

★
★
★
★
★
 
0
★
★
★
★
☆
 
0
★
★
★
☆
☆
 
0
★
★
☆
☆
☆
 
0
★
☆
☆
☆
☆
 
0

読書メーターレビュー

こちらは読書メーターで書かれたレビューとなります。

powered by

  • 紙狸 さん

    2021年11月刊行。筆者は科学記者。かつてジュネーブ特派員としてWHOをカバーした経験がある。WHOや中国当局の対応について、先入観で決めつけるのではなく、事実を積み重ねていく。このアプローチは貴重だ。2019年12月から2020年1月にかけての極めて肝要な時期に、中国の対応に遅かった点はあった。WHO関連のアルファベットの専門用語の解説には、専門記者ならではの蓄積が感じられる。コロナに焦点を合わせていて、WHOはどんな人々がどんな活動しているのかという、いわば平時のWHOの記述は薄い。

  • スプリント さん

    WHO内で自浄作用がきかないところが悲劇。 パンデミック事案に対応する新しい国際組織が必要なのかもしれない。

  • 田中峰和 さん

    庶民はWHOなどに何の期待もしていない。トランプがテドロスと中国の癒着を攻撃し、WHOからの脱退を宣言しても、ニュースになったところでそれほど気にもしていない。テドロスはアフリカ発のWHO事務局長だが、日本人から韓国人、中国人の順番で選任されたことを考えると、国連らしい決め事と納得できる。そんなテドロスもウィルス起源を調査するため中国に調査団を派遣しようとして拒否され、さすがに失望したと発言。感染の拡大以降、中国に振り回されるWHOの存在意義のなさばかりが目立っただけだ。

  • philosophia1976 さん

    COVID-19パンデミックとWHOの対応について検証した本。著者は読売新聞前ジュネーブ支局長。原因不明の肺炎が中国・武漢で発生したという一報が最初に発信された2019年12月31日から時系列にこだわり、特派員の経験と知識をおりまぜながら検証。公衆衛生上の緊急事態となる兆候を評価後24時間以内にWHOに通報するIHRの義務を中国は遂行したのか? PHEIC表明はなぜ時間がかかったのか? テドロス事務局長はなぜ「中国寄り」なのか? ジュネーブの噂レベルだがテドロスは「思いつきで行動する」は、何か納得できた。

  • お抹茶 さん

    コロナパンデミックの最初の記事を辿っていくが,特に中国ソースは今から検索しても見当たらないものも多く,情報の削除や塗り替えも進む。WHOに観戦情報の提供を強制する権限はないが,2020年1月半ばに中国の情報公開が止まった間に行動が取れず,感染拡大を招いた側面がある。今回のパンデミックには国際保健規則上の規定がなく,風評被害や二次的な混乱が生じる恐れもあり,WHOはパンデミック宣言に慎重だった。日本ではジュネーブ発の国際機関の動向はなかなかニュースになりにくいという,記者ならではのコメントもあった。

レビューをもっと見る

(外部サイト)に移動します

社会・政治 に関連する商品情報

おすすめの商品