樋口晴彦

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続・なぜ、企業は不祥事を繰り返すのか 重大事件から学ぶ失敗の教訓

樋口晴彦

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Product Details

Genre
：
Business&Economics
ISBN/Catalogue Number
：
ISBN 13 : 9784526077685
ISBN 10 : 4526077682
Format
：
Books
Publisher
：
日刊工業新聞社
Release Date
：
November/2017
Release Country
：
Japan

Content Description

東芝の不正会計事件。ペヤングソースやきそばのネット炎上事件。東洋ゴム工業の免震ゴム性能偽装事件ほか。最新事例から過去の大事件まで、危機管理のスペシャリストが、不祥事の原因メカニズムを徹底解説。好評書籍の第２弾。

目次 : 第１章　無くならない不祥事（東芝の不正会計事件―会社ぐるみの不正を生み出した米国流の組織文化/ ＷＥＣの巨額損失隠蔽問題と東芝の経営悪化―どうして日本企業によるＭ＆Ａは失敗続きなのか　ほか）/ 第２章　企業が生き残るための危機管理（ペヤングソースやきそばのネット炎上事件―クレームの潜在的リスクを見極めよ/ シンドラー社製エベレーター死亡事故―虚偽情報に踊らないように情報リテラシーを鍛えよ　ほか）/ 第３章　あなたの組織は大丈夫か（不正会計事件を生み出す職場―危ない職場を見つけるためのチェックポイント/ どうして無駄な会議が無くならないのか―制度を形だけ導入してもダメな組織には根付かない　ほか）/ 第４章　企業は人なり（傍観者となった社員たちが企業を滅ぼす―『どうにかなろう』は破滅のキーワード/ 新参者が事故に遭いやすいことに注目せよ―現場のコミュニケーションは大丈夫か　ほか）/ 第５章　リーダーの器（過去の不祥事をきちんと伝承せよ―教訓を歪曲する経営者/ 「最高の総務課長」ではトップは務まらない―日本経済を漂流させる「裸の王様」たち　ほか）

【著者紹介】
樋口晴彦 : １９６１年、広島県生まれ。東京大学経済学部卒業後、上級職として警察庁に勤務。愛知県警察本部警備部長、四国管区警察局首席監察官のほか、外務省情報調査局、内閣官房内閣安全保障室に出向。ペルー大使公邸人質事件、ナホトカ号重油流出事件、オウム真理教事件、東海大水害など様々な危機管理に従事。現在、警察大学校教授として、危機管理・リスク管理分野を担当し、企業不祥事とマネジメントについて研究。米国ダートマス大学ＭＢＡ、博士（政策研究）。危機管理システム研究学会理事。著書多数（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

（「BOOK」データベースより）

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Book Meter Reviews

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  • miohaha

    読了日：2018/01/21

    危機管理の専門家、樋口晴彦さんの新刊。東芝、ペヤング、東洋ゴムなど最新事例の不祥事を分析し、後半はサリドマイド禍にも光を当て、繰り返される過ちをどう防ぐか、組織がどうあるべきかを語っています。最後はエッセイ的な要素もあり、ごった煮的な感じはありますが、筆者の真摯な人柄が伝わり、好感が持てます。

  • どん

    読了日：2018/05/04

    第二次世界大戦の時代から現代の幅広い年代のさまざまな不祥事をとりあげ、各々は簡潔に、わかりやすく説明されている。 書き振りは大胆にそんなに言っていいの、という書き方だが、著者の真摯な態度、強い思いが伝わってくる。 日本という国の文化、慣習がグループシングというパターンに陥り、わかっていても止められない、もどかしい思いを強くする。最後はリーダーの器。「最高の総務課長」はいい。

  • dayoon

    読了日：2018/04/18

    続発する企業体の不祥事。なぜ起こったのかを分かりやすく解析してくれる。利益を追求することが企業の存在理由というなら、「正しさ」を超えてしまう運命にあるようにも思える。事例解説から発展して、そんな疑問にも答えようとしてくれる著者の熱い思いが伝わってくる。 組織を運営するのはリーダー。リーダーの思い一つで、社会の中に存在する「利益追求」以外の理由は見出せるものなのだと、信じたい。

  • kaz

    読了日：2018/07/12

    具体的な事案につき、起きたことの表面的な羅列にとどまらず、本質的な原因を追究しようとしている。読み進むにつれ、リスク管理、コンプライアンスの奥深さが一層感じられるようになる。事案ごとに最後にまとめられた「教訓」を読むだけでもためになる。事案・教訓は「東芝の不正会計事件（米国流経営を機能させるためには、経営者自身も厳しい責任追及を受ける必要がある）」「ＷＥＣの巨額損失隠蔽問題と東芝の経営悪化（稚拙なカネ勘定）」「東洋ゴム工業の免震ゴム性能偽装事件（再発防止対策の機能不全）」等

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