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指標とランキングでわかる!本当のホワイト企業の見つけ方

東洋経済csrチーム

Product Details

Genre
ISBN/Catalogue Number
ISBN 13 : 9784492223437
ISBN 10 : 4492223436
Format
Books
Publisher
Release Date
June/2014
Japan
Co-Writer, Translator, Featured Individuals/organizations
:

Content Description

働きやすくて信頼される会社はここだ!

「ゆったり働ける」だけでは真のホワイト企業ではない。人材活用・環境・企業統治・社会性といったCSR(企業の社会的責任)の観点や財務状況から、本当の優秀企業を見る眼を養う徹底ガイド。

CSR報告書を就活に役立てるためのチェックポイント10カ条は必見。
282社採録!


【本書に登場する主要ランキング・一覧】

新卒3年後定着率100%企業一覧
有給休暇取得率ランキング
育児休業取得者数ランキング
短期男性育児休業取得者数ランキング
女性部長比率ランキング
女性の方が勤続年数が長い大手企業ランキング
社会貢献支出比率ランキング
企業統治ランキング
CSR企業ランキング
中堅企業CSR企業ランキング
CSR企業ランキング業種別ランキング
CSR高成長企業ランキング
ホワイト企業ランキング
ホワイト企業中堅ランキング

著者

東洋経済CSRプロジェクトチーム・岸本吉浩(トウヨウケイザイシーエスアールプロジェクトチーム キシモトヨシヒロ)
2005年の東洋経済110周年記念事業として開始されたCSR関連事業のプロジェクトチームの責任者。同プロジェクトチームは東洋経済CSR調査の実施、財務・CSR評価の作成、『CSR企業総覧』等の刊行を行うことが主な目的。調査を行うCSRデータ開発チーム、評価を行う財務・企業評価チーム、『CSR企業総覧』や電子書籍(CSRデータeBookシリーズ)などを作成するCSRコンテンツ編集部に分かれる。

山本 昌弘(ヤマモト マサヒロ)
明治大学商学部教授・副学長
1960年奈良県生まれ。同志社大学商学部卒業、京都大学大学院経済学研究科博士後期課程中退。2000年より明治大学商学部教授。明治大学副学長もつとめる。博士(商学)。この間、ヘンリー・マネジメント・カレッジ客員講師、ロンドン・ビジネス・スクール専任研究員、東北大学経済学部助教授、北アイオワ大学経営学部客員教授等を歴任。専攻は、国際会計論、企業評価論。著書に『良い会社 悪い会社』『実証会計学で考える企業価値と株価』(以上、共著、東洋経済新報社)、『戦略的投資決定の経営学』『国際戦略会計』『多元的評価と国際会計の理論』『国際会計論』(以上、文眞堂)、『会計制度の経済学』(日本評論社)、『会計とは何か』『株とは何か』(以上、講談社選書メチエ)、『国際会計の教室』『キャリアアップの投資術』(以上、PHP新書)、Strategic Decisions(共著、Kluwer)。

【著者紹介】
岸本吉浩 : 2005年の東洋経済110周年記念事業として開始されたCSR関連事業のプロジェクトチームの責任者

山本昌弘 : 1960年奈良県生まれ。同志社大学商学部卒業、京都大学大学院経済学研究科博士後期課程中退。2000年より明治大学商学部教授。明治大学副学長もつとめる。博士(商学)。この間、ヘンリー・マネジメント・カレッジ客員講師、ロンドン・ビジネス・スクール専任研究員、東北大学経済学部助教授、北アイオワ大学経営学部客員教授等を歴任。専攻は、国際会計論、企業評価論(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

(「BOOK」データベースより)

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Book Meter Reviews

こちらは読書メーターで書かれたレビューとなります。

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  • 魚京童!

    資本主義社会の否定じゃね?

  • 一葉

    簡単にホワイトとは言い切れない。利益を求める団体なら、多かれ少なかれブラックの部分はありますよね。

  • miohaha

    会社の別の部署の方の薦めで読みました。メディアの一方的なCSRランキングに対して懐疑派でしたが、データを使って多面的に企業の評価をしようとする著者の考えに触れ、少し見直しました。日本企業がサステナブルであることが、地域や社会にとっても有益であるのは間違いありません。評価に一喜一憂するのではなく、自社のCSRの取り組みを客観的に見直す鏡として、活用すべきだなと改めて感じました。

  • 森章生

    CSR、企業の社会への影響に対する責任。企業のCSRが結果的にプラスになる。真のホワイト企業は、あらゆる変化に対応でき、かつ誠実に対応できる企業のこと。休みにくい職場が退職者の多い要因の1つ。3年後定着率、チャレンジングな環境。日本企業は、育児休業や時短勤務の導入には熱心だが、本気で女性を活用しようとはしていない。

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