日本の学校教育はどこに向かおうとしているのか 2030年の学習指導要領実施に向けた中教審諮問を徹底分析!

2024（令和6）年12月25日に公表された「次期学習指導要領改訂」に係る中教審への大臣諮問の全容を、学校教育の未来を読み解く「50の核心テーマ」に基づいて徹底分析！

〈本書の概要〉
2017（平成29）年に告示された現行の学習指導要領では、「社会に開かれた教育課程」を理念に掲げ、全ての教科等を三つの資質・能力の柱で整理し、「何を学ぶか」だけではなく、「何ができるようになるか」「どのように学ぶか」の重要性が強調されました。その後、全国学力・学習状況調査における地域間格差は縮小傾向にあり、OECDのPISA調査でも高位層の割合が増えるなどの改善も見られているといいます。

しかしその一方で、学ぶ意義を十分に見いだせない児童生徒、不登校児童生徒、特別支援教育の対象となる児童生徒、外国人児童生徒への対応が課題とされ、「正解主義」「同調圧力」への偏りからの脱却や、民主的・公正な社会の基盤として学校を機能させることなどを目指し、2024（令和6）年12月25日に次期学習指導要領改訂に係る中央教育審議会への大臣諮問が行われました。

そこで本書では諮問文に登場するさまざまな文言に正対し、「その文言はいったいなにを意味するのか」「その文言が登場した背景はなにか」「今後どのような審議が行われ、どのような改訂となる可能性があるのか」を「50の核心テーマ（Question）」に基づき、徹底解説します。

本書をご一読いただければ、このたびの大臣諮問に登場する文言の意味や背景を知り、次期学習指導要領改訂に向けてどのような審議がなされていくのかを見通す目を養うことができるようになります。

「50の核心テーマ（Question）」

［Question 01］私たちはどのような時代を生きているのか
［Question 02］急速な「少子化・高齢化」は教育界になにをもたらすのか
［Question 03］日本社会の「内なるグローバル化」はなにをもたらすのか
［Question 04］労働市場の「流動性」が高まるとは具体的にどういうことか
［Question 05］「学制150年」という言葉を、教育振興基本計画に登場させた真意とはなにか
［Question 06］今度の改革は「系統主義」から「経験主義」への転換を目指すものなのか
［Question 07］いまさらなぜ「ウェルビーイング」などという言葉をもち出してきたのか
［Question 08］急速な「少子化・高齢化」は、教育界になにをもたらすのか
［Question 09］問題を「解決」するだけでなく、「発見」する力が必要なのはなぜか
［Question 10］「思考力」という曖昧な概念をどうとらえたらよいのか
他

【著者紹介】
佐藤明彦 : 教育ジャーナリスト。１９７２年生。滋賀県出身、東北大学教育学部卒、大手出版社勤務を経てフリーの記者となり、２００２年に編集・制作プロダクション・株式会社コンテクストを設立。教育書の企画・編集に携わる傍ら、自身は教育分野の専門誌等に記事を寄稿。教員採用試験対策講座「ぷらすわん研修会」の事務局長、『月刊教員養成セミナー』元編集長を歴任（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）