山田久

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本

失業なき雇用流動化 成長への新たな労働市場改革

山田久

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基本情報

ジャンル
：
ビジネス・経済
ISBN/カタログNo
：
ISBN 13 : 9784766423457
ISBN 10 : 4766423453
フォーマット
：
本
出版社
：
慶應義塾大学出版会
発行年月
：
2016年05月
発売国
：
日本
共著・訳者・掲載人物など
:
山田久 ,  
追加情報
:
２６８ｐ；20

内容詳細

働き方を変えれば、日本が変わる！働く人々が職場や会社を安心して自由に移動できるようになれば、経済に活力が生まれる。本書は、高い賃金保障に軸足を置いた新たな雇用のあり方や、労使政の連携による就労・再就職支援システムなど、「成長につながる」方策を提言。柔軟で多様な働き方が、閉塞する日本を救う！

目次 : 序章　日本の雇用システムの何が問題か/ 第１章　雇用流動化は経済を活性化するか/ 第２章　日本の労働移動の変化と生産性への影響/ 第３章　「デマンド・プル型」労働移動をどう増やすか―主要産業比較からみた経済活性化につながる雇用流動化の条件/ 第４章　雇用システムは経済パフォーマンスにどう影響するか―日米独比較からみた含意/ 第５章　スウェーデン労働市場に学ぶ―雇用流動化を受け入れる労働組合と積極的労働市場政策/ 第６章　経済活性化につながる労働市場改革

【著者紹介】
山田久 : （株）日本総合研究所調査部長／チーフエコノミスト、博士（経済学）。１９８７年京都大学経済学部卒業、同年住友銀行入行、９１年（社）日本経済研究センター出向、９３年（株）日本総合研究所出向、調査部研究員、２００３年経済研究センター所長、０５年マクロ経済研究センター所長、０７年ビジネス戦略研究センター所長、１１年（株）日本総合研究所調査部長、１３年法政大学大学院イノベーションマネジメント研究科客員教授（１６年３月まで）。この間、２００３年法政大学大学院修士課程（経済学）修了、１５年京都大学博士号取得（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

（「BOOK」データベースより）

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読書メーターレビュー

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  • えちぜんや よーた さん

    読了日：2021/02/19

    「失業なき雇用流動化」ってもうすでに詰んでいるような気がするんですが...。裁判所が解雇に関する新たな判例を作るとか、スガノミクスで規制改革するなど、もはや司法や行政がなんとかするだろというレベルではない。太平洋戦争で都市はことごとく焼き払われ、GHQに国土を占領されるぐらいの覚悟が国全体に漂わないとこの本で紹介されていることはできないと思う。ムーディーズなどの格付け会社から日本国債が投機的格付けの烙印をおされて、無理やり押さえつけている金利が抑えられなくなり、ようやく労働市場改革が始まりそうな気がする。

  • まろにしも さん

    読了日：2017/01/21

    ★★★★★　日本の生産性が低いと言われるのは、一人一人の働き方に問題があるというよりは、不採算部門から高成長分野へのリソースシフトが迅速に行われていない点にあるということについて理解を深めることが出来た。著者はメディアでもか活躍されているが、素晴らしい良書であった。労働経済学って面白いなあ。

  • Mc6ρ助 さん

    読了日：2016/09/20

    『スウェーデンの高い雇用の「受け皿」創出力の源泉は、①積極的なグローバル化への対応により、海外市場の成長力を取り込んできたこと、②不採算事業・成熟事業の整理を先送りにしないことで企業は身軽な状態を保ち、環境変化がもたらす新たなチャンスをつかむことができたこと、③人口動態変化が生み出す家庭内ニーズに公的サービスの拡大で対応し、新たな需要=雇用機会を創造してきたこと、に求められる(ｐ205)』著者はスウェーデン型の経済、雇用を目指すべきモデルにあげる。正しいとは思うけれど、それは容易ではない。

  • Go Extreme さん

    読了日：2018/10/21

    日本の雇用システム：雇用政策論議の混乱要因　雇用流動化・経済活性化：解雇規制と経済パフォーマンス関係　日本の労働移動の変化と生産性への影響：企業間・企業内労働移動　生産性　デマンド・プル型労働移動：経済活性化・雇用流動化の条件　雇用システム・経済パフォーマンスへの影響：日米独の雇用システム比較　雇用システム　スウェーデン労働市場： 雇用流動化を受け入れる労働組合と積極的労働市場政策　経済活性化・労働市場改革：プロセスの問題　解雇ルール　雇用・賃金のマトリックス・モデル　限定型正社員　グループ企業内労働移動

  • Moloko さん

    読了日：2016/08/18

    日本における正規雇用と非正規雇用の労働形態を軸にして、企業の経営パフォーマンス、事業再編のスピード、国家の経済成長率や失業率との関連を、米・独・スウェーデンとの国際比較をした上で論証しようとしている本。現在の政府が進めようとしている雇用流動化についても延べており、特に印章的であったのは、筆者が不採算部門から成長部門への労働者の円滑な移動の為には、労働スキルの再教育と官民が連携した人材マッチング市場の整備もセットでやるべきで、ただ雇用保障を進めれば良いという訳でないという主張だった。

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