そして、日本の富は略奪される アメリカが仕掛けた新自由主義の正体

菊池英博

基本情報

ジャンル
ISBN/カタログNo
ISBN 13 : 9784478025918
ISBN 10 : 4478025916
フォーマット
出版社
発行年月
2014年01月
日本
共著・訳者・掲載人物など
:
追加情報
:
328p;19

内容詳細

■■超金融緩和、消費増税、TPPで
■■日本から巨額マネーが流失!

■■格差はますます拡大する!


政治家、官僚、大企業経営層、マスコミなどが礼賛する新自由主義。
しかし、その実態は「改革」の名の下、旧来の社会を破壊し、
蓄積した富を一部の人間が奪うためのイデオロギーだった。

「1%の人(悪魔)だけが富み、99%は貧困になる」格差社会に直面した日本の危機を、
歴史的・経済的データから明らかにする。

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●●「悪魔」に犯される日本をいかに守るか

再び日本では、新自由主義・市場原理主義的な政策がとられつつある。実は、
この「新自由主義」というのは「悪魔のごとき思想」であり、このイデオロギー
を具体的に実行していく経済的手法が「市場原理主義」である。

なぜ「悪魔のごとき思想」かというと、「自由」という名の下で、国民の富を
吸い上げ、社会や生活基盤を破壊していくものだからだ。

それに加え、そこには日本の富を密かに狙う、アメリカの対日戦略も隠されて
いる。この新自由主義・市場原理主義(グローバリズム)の理念をベースとして、
日本の社会経済を破壊・停滞させ、成長を抑制させる。その結果、発生する余剰
資金を海外へ流失させ、アメリカの国債や金融市場・商品市場に資金を供給させ
るわけである。

こうした「悪魔の侵略」に対抗して、どのようにすれば日本を防衛できるのか──。
ここでは、その長期的な道筋を具体的に示していく。(「はじめに」より抜粋)

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◆悪魔の思想に洗脳された
◆政府・財界・マスコミ・経済学者に騙されるな!

◆新自由主義との決別で、マネー強奪者の侵略は阻止できる!

【著者紹介】
菊池英博 : 1936年生まれ。東京都出身。東京大学教養学部(国際関係論・国際金融論専攻)卒業後、東京銀行(現三菱東京UFJ銀行)へ入行し、本部と内外営業拠点で国際投融資の企画と推進、銀行経営に従事。ニューヨーク支店外国為替課、ミラノ支店長、豪州東京銀行取締役頭取などを歴任。1995年、文京女子大学(現文京学院大学)経営学部教授に就任、2000年に同大学院教授(国際金融・日本経済)を兼務。2007年からは日本金融財政研究所所長・経済アナリストとして活動している。この間、金融庁参与(日本振興銀行に対する行政対応等検証委員会委員)を歴任(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

(「BOOK」データベースより)

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  • 壱萬縁冊 さん

    21世紀の対立軸は、新自由主義・市場原理主義型資本主義vs福祉型共存共栄資本主義との図式(9頁)。明らかに私は後者を支持したい。TPP反対、格差拡大反対、消費税引き上げ反対、憲法改正に反対だから。内閣府が新自由主義者・市場原理主義者に破壊され、機能不全。国民は財務省・内閣府のデータを信用できなくなる。双方を厳しく監視すべきである(226頁)。TPPでは日米協議で、日本の国内法に優先、国内法を改訂しなければならない(244頁)。

  • kumonosuke さん

    新自由主義者のアメリカというのも恐怖を感じる。弱肉強食の世界ではもはや敗者は永遠に立ち上がれない世界だ。外交力の弱い、軍事的にアメリカ傘下にある現状日本では根こそぎ有り金を上納金として差し出さざるを得ないのだろうか? それにしてもアメリカの言いなりになっていた、小泉元首相、竹中大臣なども国賊に等しく扱われている。両者の反論をお伺いしたいところ…

  • r691 さん

    日本が犯されつつある新自由主義の脅威について。P.20"新自由主義思想は、政権を狙う政治家が一国の富を富裕層に集中する経済政策をとるときに利用する経済理論であり、さらに時の勢力に迎合するレントシーカーや学者に利用されている。新自由主義の経済政策上の手法が市場原理主義である。"(cf.『悪夢のサイクル』『経済学は誰のためにあるのか』)ただところどころに挿まれる景気対策については、著者は否定している成熟社会(効果の逓減)、人口デフレに自分は多少は納得しているので、そこまでうまくいくのかなぁ、と。

  • rebanira_itame_man さん

    大マスコミが伝えない不都合なこと。米韓FTA締結で韓国経済が崩壊した。TPP締結で、日本を守る仕組みがISD条項で賠償対象になる。デフレ脱却に効果があるのは、公共投資で需要を創出すること。金融緩和だけでは、マネーゲームとバブルが起こるだけ。富裕層と企業に減税しても、トリクルダウンは起こらない。生産拠点が海外シフト済みで、円安は、ごく一部の大企業以外にはメリットがなくなり、原料調達価格上昇と物価上昇をおこし、景気悪化につながる。消費税増税は、景気悪化による税収減をおこし、ほとんど効果が出ない。

  • 在我壷中 さん

    併せて読んだ『不安定化する国際金融システム』そして先般の『資本主義の終焉と歴史の危機』世界の経済市場金融商品の占める将に30%にも為らんとする現状!金持ちの金持ちによる金持ちの為の経済!そして『なぜ日本は若者に冷酷なのか』そして『若者を見殺しにする日本経済』そんな我が国への未来?将来?聞くが宜しかろう昭和の老人共!【平成の青年は昭和の老人へ導かれるに非ず!】と老人の老人による老人のための政治!と断ずる。私には【昭和の老人共よ、静かに速やかに、去れ!】と、老いては子に従え!と。

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