"中国経済の属国ニッポン マスコミが言わない隣国の支配戦略

加谷珪一

基本情報

ジャンル
ISBN/カタログNo
ISBN 13 : 9784344986213
ISBN 10 : 4344986210
フォーマット
出版社
発行年月
2021年05月
日本
追加情報
:
237p;18

内容詳細

2030年にも、中国はGDP(国内総生産)で米国を抜き、世界一の経済大国になる。2021年、結党100周年を迎えた中国共産党は、歴史的な政策転換を提示。それは、中国を中心にしたブロック経済を構築し、米国や日本抜きでも成長し続けるという内容だ。さらに、テクノロジーや軍事力でも、中国が米国に取って代わる日が近づく。一方で、近年の日本経済は「爆買い」など、中国に大きく依存してきた。隣国の覇権獲得は、日本が今後、中国の土俵の上で外交やビジネスの遂行を強いられることを意味する。このまま日本は中国の属国に成り下がるのか? 数多のデータから、中国の覇権国家化の現状と、我が国にもたらす影響を見通す。

【著者紹介】
加谷珪一 : 経済評論家。仙台市生まれ。1993年東北大学工学部原子核工学科卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は、「ニューズウィーク」や「現代ビジネス」など多くの媒体で連載を持つほか、テレビやラジオで解説者やコメンテーターを務める(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

(「BOOK」データベースより)

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読書メーターレビュー

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  • おおにし さん

    本書のように中国の経済力、技術力をありのままに解説し日本の抱える課題を指摘すると、『決まって「反日」「日本下げ」といった意味不明な批判や誹謗中傷を受けます。』と著者の言。そういう輩が騒いでるうちは属国への道まっしぐらであろう。

  • mkt さん

    2030年に米中の経済逆転。中国が世界最大の経済大国へ/日本から爆買いは消える/アリババは10日で楽天2年分を売る/中国が世界最強の交渉力をもつ/日本政府の持つドローンはほぼ中国製/中国のソフトウェア技術は米国と同等/特許数は中国が1位(日本は3位)/ユニコーン企業の25%は中国/脱酸素化に向けたEV化/冊封:自らが世界の中心であるという世界観のもと、統治者が国の王であることを承認しお墨付きを与えるという主従を基本とした外交政策/日本は消費主導型経済に向かうべき/ 20210709読了 237P 26分

  • Go Extreme さん

    2030年、米中の覇権が逆転する:金融覇権 GDPトップは30年継続  「内需の国」中国の破壊的影響力:楽天2年分を10日で売るアリババ 政党鈍化=先進国化  中国の台頭を許したトランプ政権の大失態:貿易という伝家の宝刀 RCEP デジタル人民元  中国の技術力はもはや世界トップレベル:ユニコーンの25%は中国 自動運転 あらゆる情報牛耳る 中国の軍事力を冷静に分析すると:拡大余地 冊封 中国がいよいよ脱炭素に舵を切ったことの意味:国債金融資本 2030年、日本はどうする:幼稚な嫌中論 見ぬフリできず

  • めるみ さん

    近い将来、軍事経済共に世界一の覇権国家になりうる中国。 日本は中国に輸出の依存を続けることで、中国を顧客にせざるを得なくなり、事実上の属国になることが予想される。 反日、嫌中ではダメだ‥。

  • かなく さん

    前半の状況分析は参考になったが、後半の原因や対応策については稚拙そのもの。価値基準が経済効率性のみしかないのがよく分かる。経済効率性で植民地支配的に国を統治している中国に敵うわけがない。現在の状況は悪貨良貨を駆逐するである。金の多寡だけで世界を語る俗物主義の経済評論家の多さには、本当に辟易とする。

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加谷珪一

経済評論家。東北大学工学部原子核工学科卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当。その後、コンサルティング会社を設立し、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は各誌に連載を持つほか、テレビやラジオで解説者・

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