大震災後の日本経済 100年に1度のターニングポイント

野口悠紀雄

基本情報

ジャンル
ISBN/カタログNo
ISBN 13 : 9784478016121
ISBN 10 : 4478016127
フォーマット
出版社
発行年月
2011年05月
日本
追加情報
:
240

内容詳細

東日本大震災によって、日本経済を束縛する条件は「需要不足」から「供給制約」へと変わった。本書では、未曾有の「供給ショック」にどう対処すべきかを説き、逆境を新しい日本をつくる機会に変えるための道を示す。

【著者紹介】
野口悠紀雄 : 1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.(経済学博士号)を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ファイナンス総合研究所顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。主要著書、『情報の経済理論』(東洋経済新報社、1974年、日経経済図書文化賞)、『財政危機の構造』(東洋経済新報社、1980年、サントリー学芸賞)、『バブルの経済学』(日本経済新聞社、1992年、吉野作造賞)等多数(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

(「BOOK」データベースより)

ユーザーレビュー

総合評価

☆
☆
☆
☆
☆

0.0

★
★
★
★
★
 
0
★
★
★
★
☆
 
0
★
★
★
☆
☆
 
0
★
★
☆
☆
☆
 
0
★
☆
☆
☆
☆
 
0

読書メーターレビュー

こちらは読書メーターで書かれたレビューとなります。

powered by

  • Kentaro さん

    東日本大震災による、特に著しい変化は、電力制約がきわめて厳しくなったことだ。電力はどんな経済活動にも必要なので、深刻なボトルネックになる。電力多使用産業とは、製造業である。そこで、生産設備を海外、特にアジア地域に展開する方向での復興が経済的に合理的だ。日本の製造業の海外生産比率は、欧米諸国に比べてかなり低い。東日本大震災で生じた経済条件の変化は、内向きバイアスを吹き飛ばしてしまうほど大きなものである。産業構造のそうした転換は、単に日本の生産性を上げるだけでなく、GDPあたりの電力の使用量も引き下げてゆく。

  • 葉 さん

    東日本大震災で需要不足から供給制約に変わったとして、円高も容認する転換型になった今後を政府や家計、産業がどう対応していくかが課題として挙げられている。マクロ経済の需給バランスやマンデル=フレミングモデルやクラウディングアウトなどの初級マクロ経済学を学んだ人なら結び付きもわかりやすいのではないかと思う。投資の重要性を不完全雇用状態とは違い、国債発行から国民負担が避けられないことを挙げている。IS-LM曲線を院を卒業してから初めて見たのではないだろうか。復興財源の方向付けが何もされていない現状に憂いている。

  • koji さん

    過去の著作の焼き直しの箇所も多いのですが、震災による供給制約、壊滅化した日本のゼロからの復興を背景に、「ここぞとばかりに」持論を展開しています。「日本の針路は製造業立国を捨てて、知識集約型国家を目指すべき。復興財源は増税で賄うべき。電力の産業割当は1940年体制(統制経済)の復活で許されない。工場は西日本に、サービスは東日本にシフトさせるべき。阪神大震災後の円水準(80円)から見て、今は50円台でもおかしくない。」等野口教授らしく大胆な仮説でグランドデザインを描いていますが、受け入れにくい面もありますね。

  • ☆ai☆ さん

    復興事業でケインズ政策の効果は期待できない。電力がだめだから。円高を甘受し、工業製品は輸入したほうがいい(間接的な電力の輸入)

  • kurumi さん

    円高と増税を受け入れること。前の通りに直す「復旧」ではなく、新たに再建する「復興」をめざす。まったく違う世の中になることを覚悟した方がいいらしい。すべてではないが、まあまあ興味深く読んだ。

レビューをもっと見る

(外部サイト)に移動します

人物・団体紹介

人物・団体ページへ

野口悠紀雄

1940年、東京生まれ。63年東京大学工学部卒。64年大蔵省入省。72年エール大学Ph.D.(経済学博士号)。一橋大学教授、東京大学教授(先端経済工学研究センター長)、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学教授などを経て、一橋大学名誉教授。専攻は日本経済論(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載さ

プロフィール詳細へ

野口悠紀雄に関連するトピックス

ビジネス・経済 に関連する商品情報

おすすめの商品

この商品が登録されてる公開中の欲しい物リスト