トップシークレット・アメリカ 最高機密に覆われる国家

デイナ プリースト

基本情報

ジャンル
ISBN/カタログNo
ISBN 13 : 9784794220097
ISBN 10 : 479422009X
フォーマット
出版社
発行年月
2013年10月
日本
共著・訳者・掲載人物など
:
追加情報
:
357p;20

内容詳細

9.11以降、テロとの闘いという大義名分のもとに、アメリカでは雨後の筍のように機密機関が生まれ、膨大な「最高機密」を扱うプログラムが立ち上げられた。1200を超える政府組織、25万人以上の従業者、そして政府から業務を請け負う民間会社の人員を含めると、じつに85万人以上の人間がなんらかの「最高機密」にアクセスしているという異常事態となっている。無数の最高機密に覆われ、ジャングルのごとき迷宮と化したアメリカの現実を、ワシントンポストのベテラン記者らが精緻な取材によって暴き出す。

目次 : 永遠に続く警戒態勢/ トップシークレット・アメリカ/ あなた方が知る必要があるのはそれだけだ/ 神に誓って偽りは申しません/ 地図に出ていないアメリカの地理/ 巨大政府と情報のジャングル/ 一つの国に地図は一つ/ 不審な行動を通報せよ/ 機密を扱う人たち/ 対テロビジネス/ 無人機作戦/ 暗黒物質/ 一つの時代の終焉

【著者紹介】
デイナ・プリースト : ワシントンポスト紙に25年近く勤め、インテリジェンスや軍関係、医療制度改革などを担当したベテラン記者。ブッシュ政権時代にCIAの秘密収容所を暴いたレポートなどでピュリッツァー賞を2回受賞、ノンフィクションでノミネート1回、その他のジャーナリズム関係の主要な賞をすべて受賞という経歴を持つ。ワシントン在住

ウィリアム・アーキン : 元アメリカ陸軍情報局の分析官。湾岸戦争以来、国防長官府、CIA、空軍などのために、イラク、ヨルダン、旧ユーゴスラビア、アフガニスタン等で、空爆の被害の実態を調査。アメリカ空軍軍学校先進航空宇宙研究大学院で教鞭をとり、2000年代にはイスラエルのレバノン侵攻後の国連現地調査団のアドバイザー、国連事務総長室のイラク関係のコンサルタントなどを務めている。NBCニュースの軍事アナリストや、ロサンゼルス・タイムスやワシントンポスト紙のコラムニストとしても活躍。バーモント州在住

玉置悟 : 1949年生まれ。東京都立大学工学部卒業。音楽業界で活躍後、1978年より米国在住。駐在員、リサーチ会社勤務などを経て翻訳家(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

(「BOOK」データベースより)

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読書メーターレビュー

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  • モモのすけ さん

    FBIの「ガーディアン」データベースとグーグルが合わさるとかなり怖い事になりそう。「どれほど厳重に管理しようが、秘密というのは、最終的にはそれを扱う人間にかかっているのだ」

  • 犬養三千代 さん

    最高機密とは何か?大量の機密に群がる官僚。そして軍事予算の分捕り合戦のような気がした。機密が多ければ多いほど流失しそれを隠すためにまた機密が増える。なんてこった!軍需産業育成の下支えを兵士がしているのはやりきれない。 中国に負けないくらい腐敗しているアメリカ。どこへ向かうのやら。ヤレヤレ。

  • coolflat さん

    トップシークレットの定義とは、公開されれば国家の安全保障に比類ない重大なダメージを及ぼす事柄のことだ。9.11事件より、米国ではテロとの戦いを名目に、テロに関することほとんど全て機密指定する中で、それを処理するため、膨大な予算と様々な組織を増やしていく。それでも処理できずに、政府は民間企業と契約する羽目になるが、民間企業は政府も把握しきれないほど急増する。このトップシークレットを扱う企業や政府機関の数やその急増している、よくわからない政治の世界で起きている現象のことをトップ・シークレット・アメリカと呼ぶ。

  • koji さん

    本書の性格は、訳者あとがき347頁に集約されています。それは、暴露本でも反米でもなく、腐敗の追及です。つまり、「知り得たことを全部書いている」わけではなく、単行本らしく「行間をよく読めば込められた意味がわかるところもある」つくりになっています。納得。トップシークレットアメリカの特徴は、@巨大なサイズ、A非生産的な重複、B内部で秘密をもつこと、C旧態依然の上下関係であり、その権化のCヘーゲルを糾弾し、果敢に挑戦したJFOC司令官マクリスタルを賞賛しています。米国のデュープロセスを理解する書としてお勧めします

  • sasha さん

    9.11同時多発テロ以降、雪だるま式に膨れ上がったアメリカの情報機関と民間情報産業。重要機密はどんどん増え、しかし、その全体を誰も正確に把握出来ず、有用に活用出来ていない。そんな機密情報に膨大な税金が注ぎ込まれるって…。「テロの脅威」に備える為に、各情報機関や民間の情報産業が掴んだ情報を分析し、活用していたのならボストン・マラソンでの爆破事件は防げたのではないか。これは何もアメリカだけの問題ではない。特定秘密保護法が施行される日本の、近い将来の姿かもしれない。

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